徳島県で蓄電池を最安設置！補助金申請も無償対応！
自宅に蓄電池を設置したいと思っても、商品選定、補助金の申請、施工といったプロセスは意外と複雑で時間も手間もかかります。
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蓄電池設置までの流れ
- 1お問い合わせ
「電池バンク」のお問い合わせフォーム、ライン、お電話にてお問い合わせ下さい
- 2ヒアリング
お客様のご要望や、ご自宅の設備設置状況、電気契約、商品選定のサポート
- 3現地調査・お見積り作成
ご契約前に必ず現地調査を行い、確定のお見積書を作成し提出致します
- 4ご契約
工事内容やお見積書にご納得いただいた後にご契約となります
- 5工事
お客様とすり合した内容で工事を行い、お客様の確認後にお引き渡しとなります
国が行う蓄電池補助金の情報
太陽光発電システムや蓄電池の導入は、確かに初期投資が必要です。しかし、その費用は一見すると高く感じるかもしれませんが、実は補助金を利用すれば大幅に軽減することが可能です。また、長期的な視点から見れば、電気代の節約や自然環境への貢献といった点で、その価値は計り知れません。
それでは、蓄電池の導入における補助金情報について詳しく見ていきましょう。これらの情報を活用することで、初期投資の負担を軽減し、自宅での電力自給生活を始める手助けとなります。
DER補助金
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徳島県が行う蓄電池補助金の情報
徳島県では、エネルギー価格等の物価高騰の影響を緩和するとともに、2050年カーボンニュートラル実現に向け、脱炭素型ライフスタイルへの早期転換を図るため、走行時の温室効果ガス排出削減や発災時の電源確保にも資するEVをはじめとするZEV（ゼロ・エミッション・ヴィークル）やZEVからの電力供給を可能とするV2H・V2L、さらに、太陽光発電設備の自家消費率の向上に資する家庭用蓄電池の導入に対する補助制度を創設します。
対象機器：蓄電池
| 事業名 | 令和5年度（補正） 徳島県ZEV・蓄電池等導入事業費補助金 |
| 補助対象機器 | 蓄電池 |
| 受付期間 | 令和6年5月14日～令和6年12月27日 ※工事着工予定日の14日前までに申請すること |
| 受付方法 | 先着順 |
| 申請のタイミング | 工事着工前 |
| 申請方法 | 郵送 |
| 補助対象者 | 次に掲げる要件を全て満たすことが条件です。 （1）県が実施する利用状況等の調査に対して、必要な情報を提供すること。 （2）申請者が暴力団等の反社会勢力と関係を有さないこと。 （3）県税、その他の税について未納がないこと。 （4）徳島県内に住所を有すること。 （5）本補助金申請時点において、住宅用に設置され、かつ、住宅と同一敷地内に設置された卒FITの太陽光発電設備の電力受給契約者であること。 |
| 補助額 | 補助対象経費の1/3以内（千円未満切り捨て） ただし、補助上限額は25万8千円とする |
| 補助要件 | ・国の補助事業における補助対象機器として一般社団法人環境共創イニシアチブにより登録されているもの。 ・蓄電池の設置場所は、徳島県内の住宅であること。 ・新品であること。 ・契約書その他の契約を証する書類の締結日等が令和6年2月15日以降であること。 ・工事着工前であること。 ・1kWhあたりの蓄電池単価が155,000円以下であること。 ・自立運転機能があること。 ・徳島県内に本店、支店、営業所等を有する事業者から購入・設置等を行うこと。 事業は、令和7年1月31日までに完了する事業に限る。 |
| 注意事項 | 本補助金により取得した財産（補助をした設備）には処分の制限がかかります。法定耐用年数を超える前に、交付の目的に反して使用・譲渡・交換・貸付・担保に供する場合は、事前に財産処分の申請が必要となります。 ※法定耐用年数 蓄電池：6年 |
| お問い合わせ先 | 徳島県ＺＥＶ・蓄電池等導入事業費補助金 （物価高騰対応重点支援）事務局 所在地 ：〒７７１－０２０２ 徳島県板野郡北島町太郎八須字西ノ瀬３４番地８ 電話番号：０８８－６０２－１２３１（コールセンター） ※平日９：００～１７：００ |
| 公式ホームページ | 蓄電池補助事業 > |
対象機器：V2H
| 事業名 | 令和5年度（補正） 徳島県ZEV・蓄電池等導入事業費補助金 |
| 補助対象機器 | V2H |
| 受付期間 | 令和6年5月14日～令和6年12月27日 申請には経産省補助金の交付決定を受けていることが条件となります。 ※経産省補助金に係る交付決定通知書の写しを申請者が受領した日から起算して60日を経過した日又は令和6年12月27日までのいずれか早い日までとする。ただし、令和6年4月1日以前に国通知書を受領した申請者は、令和6年6月30日までとする。 |
| 受付方法 | 先着順 |
| 申請のタイミング | 工事着工前 |
| 申請方法 | 郵送 |
| 補助対象者 | 次に掲げる要件を全て満たすことが条件です。 （1）県が実施する利用状況等の調査に対して、必要な情報を提供すること。 （2）申請者又は申請者の役員等が、暴力団等の反社会勢力と関係を有さないこと。 （3）県税、その他の税について未納がないこと。 （4）ZEVの自動車検査証に使用の本拠の位置として徳島県内の地域が記載されていること。 （5）経産省補助金の交付決定を受けていること。 （6）徳島県内に住所を有する個人、又は県内に事務所若しくは事業所を有する中小企業等（国、地方公共団体を除く。）であること。 |
| 補助額 | 10万円（定額） |
| 補助要件 | ・経産省補助金で交付対象となる銘柄であること。 ・契約書その他の契約を証する書類の締結日等が令和6年2月15日以降であること。 ・すでにZEVを所有していること。 ・災害時にZEVを活用し、地域等に協力できること。 ・新品に限る。 ・徳島県内に本店、支店、営業所等を有する事業者から購入等を行うこと。 ・V2Hの設置場所が、所有しているZEVの自動車検査証における使用の本拠の地域と同じであること。 ・工事着工前であること。 事業は、令和7年1月31日までに完了する事業に限る。 ※1 地震等による大規模災害の発生時、ZEVを活用した地域等への協力者名簿登録書（様式1-2）に掲げるZEVを非常用電源として提供するなど、県からの要請に対し誠意ある協力に努めること。 |
| 注意事項 | 本補助金により取得した財産（補助をした設備）には処分の制限がかかります。法定耐用年数を超える前に、交付の目的に反して使用・譲渡・交換・貸付・担保に供する場合は、事前に財産処分の申請が必要となります。 ※法定耐用年数 V2H：6年 |
| お問い合わせ先 | 徳島県ＺＥＶ・蓄電池等導入事業費補助金 （物価高騰対応重点支援）事務局 所在地 ：〒７７１－０２０２ 徳島県板野郡北島町太郎八須字西ノ瀬３４番地８ 電話番号：０８８－６０２－１２３１（コールセンター） ※平日９：００～１７：００ |
| 公式ホームページ | V2H・V2L補助事業 > |
地方自治体が行う蓄電池補助金の情報
市町村により名称や内容・詳細が違うため、お住まいの市町村のホームページをご確認ください。
徳島県の過去の災害情報から「もしもの時の備え」を！
県の76%が森林で占める徳島県は、豊かな自然が広がる一方で山地災害が発生しやすいという側面もあります。
昭和21年（1946年）12月昭和南海地震
南海トラフ沖で発生した地震で、徳島県も大きな揺れを経験しました。死者・行方不明者は約1,100人に上り、多数の建物が被害を受けました。沿岸部の被害はほとんどが津波によるものでした。
昭和27年（1952年）11月阿波市地震
徳島県阿波市（現在の徳島市）を震源とする地震で、震度7を観測しました。死者・行方不明者は約200人、負傷者は約2,500人に上り、多数の建物が倒壊しました。
洪水
豪雨や台風による大雨が原因で、徳島県内の河川が増水し、氾濫することがあります。特に紀淡海峡沿岸部や吉野川流域などでは、過去に度重なる洪水被害が発生しています。
地滑り
急峻な地形や降雨量の増加によって、徳島県では地滑りの発生が懸念されています。土砂崩れや斜面崩壊による被害が報告されています。
徳島県では、近年増えている台風や豪雨による土砂災害や水害の対策を重要視しています。災害予防や適切な避難計画の策定、河川の治水対策などを進めて、災害の被害を最小限に抑える取り組みが行われています。
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国や徳島県の太陽光・蓄電池関連の参考情報
徳島県は、「みんなで挑戦 未来につながる 2050（ニーゼロゴーゼロ）ひろしまネット・ゼロカーボン宣言」を表明し、二酸化炭素などの温室効果ガス排出量の実質ゼロを指しています。
徳島県の気候や日照時間
徳島県の気候は、四国山地の北側と南側で大きく変わります。北部は温暖で全国的にみて雨の少ない典型的な瀬戸内気候です。南部は、四国山地の南東斜面を中心に雨の多い地域で、台風や梅雨、秋雨の時期には記録的な降水量になるような太平洋気候です。
徳島県は、全国平均以上の日照時間を見込めることから太陽光発電の導入が増加しており、住宅用や産業用などさまざまな規模の太陽光発電施設が設置されています。
| 最高気温（日最高気温の月平均の最高値） | 33.1℃ |
| 最低気温（日最低気温の月平均の最低値） | 1.5℃ |
| 快晴日数（年間） | 35日 |
| 降水日数（年間） | 106日 |
| 日照時間（年間） | 2,289時間 |
降雪が多い地域で太陽光発電と蓄電池を有効に利用するには、以下のような要素を考慮する必要があります。
・太陽光発電の設置場所と角度の最適化
・蓄電池は屋内に設置する、寒冷地用蓄電池を設置する、などの雪対策
・十分な蓄電容量の確保
これらの要素を考慮し、降雪が多い地域においても太陽光発電と蓄電池を有効に活用することが可能です。
徳島県で太陽光を利用した発電機器のある住宅数
次の表から、2018年に徳島県内の住宅ですでにこれだけの太陽光が設置されていることがわかりました。
「固定価格買取制度」が2009年に開始されて以降、導入後10年を経過した発電設備が順次制度の満了を迎えています。（卒FIT）
卒FIT後の選択肢として、電力の自家消費や災害対策として蓄電池を導入する方も増加傾向です。
| 徳島市 | 4,730戸 | 勝浦町 | -戸 | 海陽町 | -戸 |
|---|---|---|---|---|---|
| 鳴門市 | 1,310戸 | 上勝町 | -戸 | 松茂町 | 310戸 |
| 小松島市 | 880戸 | 佐那河内村 | -戸 | 北島町 | 400戸 |
| 阿南市 | 2,060戸 | 石井町 | 610戸 | 藍住町 | 930戸 |
| 吉野川市 | 650戸 | 神山町 | -戸 | 板野町 | -戸 |
| 阿波市 | 1,000戸 | 那賀町 | -戸 | 上板町 | -戸 |
| 美馬市 | 680戸 | 牟岐町 | -戸 | つるぎ町 | -戸 |
| 三好市 | 290戸 | 美波町 | -戸 | 東みよし町 | -戸 |
総務省統計局統計調査部国勢統計課 2018年度
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太陽光を利用した発電機器のある住宅数の全国ランキング
総務省統計局統計調査部国勢統計課 2018年度
 | 愛知県 | 158,700 |
|---|---|---|
 | 埼玉県 | 117,000 |
 | 静岡県 | 104,400 |
 | 神奈川県 | 103,000 |
 | 福岡県 | 99,100 |
| 6 | 千葉県 | 95,500 |
| 7 | 兵庫県 | 92,500 |
| 8 | 東京都 | 92,400 |
| 9 | 大阪府 | 89,800 |
| 10 | 茨城県 | 69,200 |
| 11 | 長野県 | 68,700 |
| 12 | 広島県 | 64,800 |
| 13 | 栃木県 | 59,300 |
| 14 | 群馬県 | 58,400 |
| 15 | 岐阜県 | 54,600 |
| 16 | 岡山県 | 54,100 |
| 17 | 熊本県 | 53,000 |
| 18 | 三重県 | 45,600 |
| 19 | 宮城県 | 45,400 |
| 20 | 鹿児島県 | 44,400 |
| 21 | 福島県 | 41,300 |
| 22 | 宮崎県 | 36,600 |
| 23 | 山口県 | 36,200 |
| 24 | 滋賀県 | 35,900 |
| 25 | 京都府 | 35,600 |
| 26 | 大分県 | 34,900 |
| 27 | 長崎県 | 32,900 |
| 28 | 愛媛県 | 31,300 |
| 29 | 北海道 | 31,100 |
| 30 | 奈良県 | 28,300 |
| 31 | 佐賀県 | 28,100 |
| 32 | 山梨県 | 25,800 |
| 33 | 岩手県 | 24,300 |
| 34 | 香川県 | 23,800 |
| 35 | 和歌山県 | 22,300 |
| 36 | 沖縄県 | 16,500 |
| 37 | 高知県 | 15,800 |
| 38 | 徳島県 | 15,700 |
| 39 | 新潟県 | 15,300 |
| 40 | 島根県 | 14,400 |
| 41 | 富山県 | 12,800 |
| 42 | 石川県 | 12,300 |
| 43 | 山形県 | 12,000 |
| 44 | 青森県 | 10,600 |
| 45 | 鳥取県 | 9,800 |
| 46 | 福井県 | 9,500 |
| 47 | 秋田県 | 6,700 |
蓄電池のお役立ち情報を掲載
家庭用蓄電池とは何か？
家庭用蓄電池とは、エネルギーを保存する装置の一つで、一般的には電力を化学的なエネルギーとして貯めておき、必要な時に電力として取り出せるシステムを指します。これは、家庭の電力供給を安定化させ、また必要な時に備えてエネルギーを貯蔵しておくことができます。
家庭用蓄電池は、再生可能エネルギー源、特に太陽光発電システムと組み合わせて使用されることが多く、日中に太陽エネルギーを電力として変換し、余った電力を蓄電池に保存、夜間や電力供給が不安定な時に使用するというパターンが一般的です。
さらに、災害時における非常用電源としても役立つため、電力供給が断たれる恐れのある地域や自家発電を導入している家庭では特に重要となります。また、ピーク時の電力使用を削減し、電気料金を抑える効果もあります。
しかし、家庭用蓄電池を選ぶ際には、その種類、容量、寿命、コスト、安全性など、様々な要素を考慮する必要があります。この記事では、これらの要点を詳しく解説し、あなたに最適な蓄電池選びの手助けをすることを目指します。
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なぜ家庭用蓄電池が必要なのか？
電力の安定供給
電力コストの削減
非常時の対策
環境への配慮
再生可能エネルギーの利用を助け、エネルギーの有効利用を促進することで、家庭用蓄電池は環境保護に貢献します。化石燃料による発電からのCO2排出量を削減することは、気候変動の軽減に重要です。
家庭用蓄電池は、安全な電力供給の確保、エネルギーコストの削減、環境負荷の軽減、そして非常時の対策という観点から、私たちの生活において重要な役割を果たします。ただし、蓄電池を導入する際には、家庭の電力需要、利用する電源、予算、などの要素を考慮する必要があります。
これらの要点については、次節以降で「蓄電池の選び方」を詳しく解説していきます。
蓄電池の選び方の豆知識
エネルギー環境が急速に進化する今日、私たちの家庭での電力消費と生産における自己決定の役割が増しています。太陽光発電からのクリーンな電力を活用し、その電力を効率的に使うためには、家庭用蓄電池が重要な役割を果たします。
ここからは、家庭用蓄電池選びに関する重要なポイントを解説します。電力需要と容量、バッテリーの種類、寿命と保証、コスト、設置場所と環境条件、そしてシステムの互換性など、総合的な視点から最適な蓄電池を選ぶための豆知識を提供します。
これらの知識を武器に、お客様の家庭のエネルギー環境を自分自身で最適化し、クリーンな未来を創造していきましょう！
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蓄電池のタイプを選ぶ
まずは下記のYES・NOチャートを参考にして、どの種類の蓄電池を選定するかお選びください。
蓄電池のYES・NOチャート
蓄電池の全負荷とは、蓄電池が一度に供給できる最大の電力量、つまり蓄電池が同時に供給可能な電流の最大値を指します。この値は蓄電池の仕様の一部としてメーカーから提供され、通常はキロワット（kW）で表されます。
全負荷の値が大きいほど、同時に多くの電力を必要とする機器やアプライアンスを稼働させることができます。たとえば、エアコンや洗濯機、冷蔵庫などの大電力の電化製品を同時に使用する場合、それらをまかなえるだけの全負荷を持つ蓄電池が必要となります。
全負荷は、蓄電池の容量（kWh）とは異なる概念であり、これら2つの値は蓄電池の性能を理解する上で重要です。蓄電池の容量は、蓄電池が格納できる電力の総量を指し、全負荷はその電力をどれだけ速く供給できるかを示しています。したがって、家庭用蓄電池を選択する際には、両方の値を考慮することが重要です。
特定負荷”とは、通常、電源装置や蓄電池などの性能を評価するための指標であり、一定の負荷（電力需要）が装置にかかったときの対応能力や動作時間を示します。
たとえば、蓄電池における特定負荷は、特定の電力需要（たとえば1kWなど）を満たすために蓄電池がどれだけの時間稼働できるかを示します。この指標は、蓄電池の容量（全電力を一度に供給した場合の稼働時間）とは異なり、一定の負荷を維持する場合の持続時間を反映しています。
したがって、特定負荷は、家庭の電力使用状況やライフスタイルに基づいて、蓄電池の稼働時間を評価するための重要な指標となります。具体的な値は、蓄電池の種類やメーカーにより異なり、製品の仕様書やメーカーのウェブサイトで確認することができます。
蓄電池ハイブリッド型とは太陽光発電設備のパワーコンディショナーと蓄電池用の2台を1台にまとめることのできる製品を言います。
太陽光発電設備、蓄電池にはそれぞれパワーコンディショナーが必要ですが状況により設置場所の確保が難しい場合、
パワーコンディショナーを1台にできる蓄電池ハイブリッド型がおススメです。
蓄電池単機能型とは太陽光発電設備のパワーコンディショナーと蓄電池のパワーコンディショナーが別々になっている製品を言います。蓄電池ハイブリッド型の場合、パワーコンディショナーが1台となるため既設太陽光発電設備用を撤去する必要があります。
しかし、蓄電池単機能型であれば、既設太陽光発電設備のパワーコンディショナーの撤去をしないでも、蓄電池を導入することが可能です。また、蓄電池単機能型は価格も安価なため初期投資を抑えたい方にはおススメです。
蓄電池を検索
家庭用蓄電池の容量の選び方
自宅の消費電力を把握する
過去1年間の電気料金を確認し、月ごとの使用量を把握します。電気料金には使用量が記載されているため、消費電力の目安として活用できます。
通常、電力消費量はキロワット時（kWh）単位で表示されます。このデータにより、あなたの家庭が1日あたりどれくらいの電力を消費しているかを知ることができます。下記には一般的な戸建の消費電力のデータを纏めています。蓄電池の容量（kWh）の選定にお役立てください。
| 世帯人数 | 電気代平均 |
|---|---|
| 1人暮らし | 1日6.1kWh・月185kWhで5,200円 / 月（季節差：4,700円～6,200円） |
| 2人暮らし | 1日10.5kWh・月320kWhで8,900円 / 月（季節差：8,000円～10,700円） |
| 3人暮らし | 1日12.2kWh・月370kWhで10,400円 / 月（季節差：9,400円～12,500円） |
| 4人暮らし | 1日13.1kWh・月400kWhで11,200円 / 月（季節差：10,100円～13,400円） |
| 5人暮らし | 1日14.8kWh・月450kWhで12,600円 / 月（季節差：11,300円～15,100円） |
| 6人暮らし | 1日18.4kWh・月560kWhで15,700円 / 月（季節差：14,100円～18,800円） |
停電時に供給したい電力量を見積もる
まず停電時に使用する機器を洗い出します。その後、各機器の消費電力を計算し、停電時の想定使用時間を考慮して必要な総消費電力量を見積もります。
蓄電池の容量は、一般的に「kWh（キロワット時）」という単位で表されます。1kWhは、1,000Wh（ワット時）に相当し、消費電力が1,000W（ワット）の家電製品を1時間動かし続けることができる電気量です。
蓄電池の供給能力を確認し、必要電力量を満たせるかどうかを検討します。これらの手順を踏むことで、停電時に必要な容量の蓄電池を選定することが可能です。
既設太陽光発電システムの発電量を考慮
既設の太陽光発電システムがある場合、その発電量も蓄電池の容量選定に影響を与えます。既存の太陽光発電システムの容量や実績データを基に、発電量を把握しましょう。
太陽光の発電量と蓄電池容量が見合わないと、太陽光発電の余剰電力が無駄になるか、蓄電池容量が余ってしまう可能性があるため、適切なバランスを考えて容量を選定することが重要です。
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生活スタイル
生活スタイルも蓄電池の容量選択に影響を及ぼします。たとえば、昼間ほとんど家にいない場合、太陽光発電と蓄電池を組み合わせて電力を供給することが可能です。また、電動車を所有している場合、車への充電を想定した大容量の蓄電池が必要となるかもしれません。
予算
最後に、お客様の予算も大切な要素です。大容量の蓄電池は初期投資が大きくなりますが、長期的に見れば電力コストを大幅に削減できる可能性があります。一方、予算が限られている場合は、必要最低限の電力供給を満たすだけの容量を選ぶことが適切かもしれません。
これらの要素を総合わせて考慮することで、お客様の家庭に適した蓄電池の容量を決定することができます。しかし、このプロセスは複雑であり、必ずしも明確な答えが出るわけではありません。そのため、不明な点が解決しない場合はお気軽に「電池バンク」にご相談ください。お客様の特定の状況に基づいて、最適な解決策を提案致します。
また、蓄電池の容量だけでなく、製品の品質やメーカーの信頼性、保証条件も考慮に入れるべきです。さらに、地域の補助金やインセンティブが利用可能であれば、それらを活用することで初期投資を抑えることも可能です。
蓄電池の性能を比較する
出力
出力は、蓄電池が一度に供給できる電力量を示します。出力が高い蓄電池ほど、より多くの電化製品を同時に稼働させることが可能です。出力は通常、キロワット（kW）で表されます。
効率
効率は、蓄電池が電力をどれだけ効率的に格納し、放出できるかを示します。効率が高い蓄電池ほど、少ないエネルギーロスで電力を蓄え、供給することができます。一般に、リチウムイオン蓄電池の効率は85%～95%程度です。
寿命
寿命は、蓄電池が適切な性能を維持できる期間を示します。寿命は、一般的に充電と放電のサイクル数で表され、蓄電池の品質、使用条件、メンテナンスにより大きく影響されます。長寿命の蓄電池は、その寿命が尽きるまでの全体的な電力供給コストを下げることができます。
これらの指標を比較することで、あなたの家庭の電力需要に最も適した蓄電池を選ぶことができます。ただし、これらの指標は互いに独立しているわけではなく、一部はトレードオフの関係にあることを理解しておくことが重要です。例えば、高出力の蓄電池は効率が低くなる可能性がありますし、高効率の蓄電池は寿命が短い可能性があります。そのため、最適な選択はお客様の特定の需要と制約により異なります。
蓄電池の種類を比較する
家庭用蓄電池は様々な種類が存在しますが、その中でも主流となっているのが「鉛蓄電池」と「リチウムイオン蓄電池」です。これらはそれぞれ異なる特性を持ち、それぞれにメリットとデメリットがあります。ここでは、その特性と使い方について比較します。
鉛蓄電池
鉛蓄電池は、一般的には自動車のスターターバッテリーとして広く知られています。それらは長年にわたって確立された技術で、初期コストが比較的低いというメリットがあります。
ただし、鉛蓄電池は寿命が短く、通常は数年から十数年で交換が必要です。また、充放電効率がリチウムイオン蓄電池に比べて低いというデメリットもあります。さらに、完全に放電すると寿命が大幅に短くなるため、一定以上の残量を保つように管理する必要があります。
リチウムイオン蓄電池
リチウムイオン蓄電池は、充放電の効率性、エネルギー密度の高さ、自己放電率の低さ、そして長い寿命という特性から、家庭用電源として理想的です。特に、再生可能エネルギーとの組み合わせで使用する場合、この種の蓄電池の効率性は大きな利点となります。
しかしながら、リチウムイオン蓄電池にも種類があり、その中でもニッケルコバルトアルミニウム（NCA）、ニッケルマンガンコバルト（NMC）、リン酸鉄リチウム（LFP）などの素材が使用されています。それぞれに特性や利点、コストが異なるため、家庭での使用目的や予算に応じて選択することが重要です。
安全性と信頼性で比較する
蓄電池を選ぶ際には、その安全性と信頼性も重要な考慮事項となります。メーカーごとに保証の内容が変わってくるので、価格だけでなく、保証の観点からも蓄電池を選ことが重要です。
製品保証
これは蓄電池自体についての保証で、電池が製造上の欠陥を持っている場合や期待される性能を発揮しない場合に適用されます。この保証期間は、一般的に数年から10年以上までの間で、製造元によります。
容量保証
この保証は、蓄電池の能力が時間の経過と共に自然に減少する（劣化する）ことに対応します。たとえば、製造元はバッテリーが保証期間内に特定の割合（たとえば80％）以下に容量が低下しないことを保証することがあります。
工事瑕疵保証
工事瑕疵（かし）保証は、建設工事やリフォームなどのプロジェクトに関連して提供される保証の一種です。この保証は、工事が完了した後に発生する可能性のある問題や欠陥に対する保証を提供します。
工事瑕疵保証の期間や内容は、契約や地域の法律によりますが、一般的には工事完了後の一定期間内に発見された構造的な欠陥や問題をカバーします。
これは、建物の安全性や耐久性に影響を与える重大な欠陥、たとえば、基礎の問題、電気配線の欠陥、配管の問題などを指します。
ただし、工事瑕疵保証は通常、正常な使用や経年劣化による問題、またはメンテナンス不良による問題はカバーしないことがほとんどです。
工事瑕疵保証は、施主が工事後に問題が発生した際に安心できるようにするためのものであり、工事業者が自社の作業品質に対する信頼性と責任を示すものとも言えます。
蓄電池導入のメリット
私たちの生活は電力に大いに依存しています。明かりをつけ、食事を作り、エアコンやヒーターで快適な温度を保ち、エンターテイメントを楽しむために電力が必要です。そして、これら全てのニーズを満たすためには、安定した電力供給が必要となります。
蓄電池の導入は、自宅で電力を自給自足するステップの一つとなります。太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーソースと組み合わせることで、蓄電池はエネルギーを蓄え、必要なときにそれを提供します。これにより、電力供給の安定性を向上させ、エネルギーコストを削減することが可能となります。
また、環境への影響も最小限に抑えることができます。自家発電と蓄電の組み合わせは、化石燃料に依存する従来の電力供給方式に比べて、大幅に低い炭素排出量をもたらします。
それでは詳しく見ていきましょう。
電力供給の安定性の向上
多くの電力需要が集中する時間帯は、時折電力需要が供給を上回ることがあり、需要と供給のバランスが崩れることがあります。しかし、蓄電池を導入することで、余剰の電力を蓄えることができます。つまり、電力需要が供給を上回る場合でも、蓄電池から電力を供給することで、安定した電力供給を実現できます。
再生可能エネルギーの活用促進
蓄電池の導入は、再生可能エネルギーの活用を促進します。日本の気象条件や日照条件は一定ではありませんが、太陽光パネルを利用した太陽光発電システムを導入することで、日光を電力に変換することができます。太陽光発電システムと蓄電池を組み合わせることで、太陽光が豊富な日中に発電し、余剰の電力を蓄えることができます。これにより、再生可能エネルギーの利用率が向上し、地球環境への負荷を軽減することができます。
電力の自立性の向上
蓄電池の導入は電力の自立性を高めることができます。日本では、自然災害や停電などの緊急事態が発生する可能性があります。蓄電池を導入することで、これらの状況に備えることができます。蓄電池に蓄えられた電力を使用することで、停電時や非常時でも電力を供給することができます。これにより、生活の安全性や快適性を確保することができます。
電気代の削減
蓄電池の導入は電気代の削減にも繋がります。電力会社からの電力供給に頼らず、蓄電池から供給することで、電気料金を削減することができます。特に、電力需要が高い昼間に太陽光発電で余剰の電力を蓄え、需要が低い夜間に利用することで、電力コストの削減効果が期待できます。
エネルギーの効率的な利用
蓄電池の導入はエネルギーの効率的な利用を促進します。蓄電池を利用することで、家庭で必要な電力の受け渡しタイミングや量を調整することが可能となります。
気象条件や日照条件を考慮しつつ、蓄電池の導入を検討することは、持続可能なエネルギー利用と生活の安定性を追求する上で重要な選択肢となります。
蓄電池導入のデメリット
エネルギーの自給自足、電力供給の安定性向上、環境に優しいライフスタイルへの移行など、蓄電池の導入には多くのメリットがあります。しかし、すべてが理想的なわけではなく、蓄電池の導入には一定のデメリットや考慮すべきポイントも存在します。
初期投資の大きさ、メンテナンスの必要性、技術的な複雑さ、寿命と性能の衰退など、蓄電池の導入と使用には一定の課題が伴います。これらの課題を理解し、適切に対処することは、蓄電池の効果的な利用と長期的な価値の確保にとって重要です。
この記事では、これらのデメリットと考慮すべきポイントについて詳しく解説します。
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蓄電池の価格相場が高い
蓄電池システムは高価であり、設置やパワコン交換などにもコストがかかります。
ですが、国や多くの自治体が蓄電池の導入に補助金を交付しているので、それらを活用できます。補助金を活用する場合、申請は「電池バンク」が無償で対応しますのでご安心ください。
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設置機器のスペースが必要
蓄電池本体は重量が重いため、設置場所には十分な強度が必要です。また、直射日光や雨、高温多湿を避け、風通しの良い場所を選ぶ必要があります。設置場所によっては、追加工事が必要になる場合もあります。
配線工事がある
家庭用蓄電池の配線工事とは、蓄電池本体とパワーコンディショナー、住宅分電盤などを電気ケーブルで接続し、システムとして構築する作業を指します。配線工事では家に穴を開けて配線を通すことも必要な為、自宅の気密性能なども十分考えて工事の方法を検討する事が必要です。
「電池バンク」では、極力配線が目立たないような取り回しなど、お住まいに合わせた工事内容をご提案します。
寿命がある
蓄電池の寿命は10～15年で、容量が大きいものほど寿命が長くなる傾向にあります。容量が大きい蓄電池は1回の充電で長時間使え、充放電のサイクル数が少なくなるからです。「電池バンク」では、専門アドバイザーが普段の電気使用量や目的に合わせ、最適な容量の選定をお手伝いします。
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蓄電池の導入タイミング
太陽光発電に接続しているパワーコンディショナーは太陽光発電本体よりも故障する確率が高く、
寿命が約10年前後のため、早い段階で修理や交換が必要になります。
太陽光発電に蓄電池を後付けするタイミングは太陽光発電用パワーコンディショナーの交換時期に合わせるのがベストタイミングです。
また、近年、都道府県の地方自治体から「省エネルギー関連」の補助金や助成金制度が増えてきていますので、
現段階での蓄電池購入はまさにタイムリーと言えるでしょう。
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蓄電池の設置場所 について
設置場所全般について
全般的に、蓄電池は乾燥して風通しの良い場所に設置することが推奨されます。高温や直射日光、湿度が高い場所は避ける必要があります。また、適切な空間を確保して、バッテリーの周囲に空気が循環できるようにすることも重要です。
以上のような特定の環境条件を考慮して蓄電池を設置する際は、蓄電池のメーカーや販売・施工店に問い合わせて、その製品が対象となる環境条件に適しているか確認することが重要です。
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