蓄電池は元が取れないって本当？
導入価格や回収期間をプロが解説！
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カテゴリ：太陽光発電・蓄電池
- 公開日：
電気代が年々高くなる中、家庭でのエネルギー自給自足を目指して「蓄電池」の導入を検討する方が増えています。しかし、こんな声も聞こえてきませんか？
「初期費用が高すぎて、元が取れる気がしない…」
「蓄電池って、結局コストがかかるだけじゃないの？」
確かに、蓄電池は決して安い買い物ではありません。しかし、「元が取れる」「元が取れない」をどう判断するかによって、その見方は大きく変わります。
この記事では、蓄電池の導入が本当に価値ある選択なのか、具体的な「元が取れる」条件を明らかにします。
さらに、実際の回収期間や、初期投資を最小限に抑えるためのポイントも徹底解説！蓄電池に興味があるけど迷っている方に、判断材料となる情報をお届けします。
蓄電池を導入することで経済的に元が取れるかどうかを一緒に見ていきましょう！
ページ目次
結論：十分に元が取れる可能性はある
家庭用蓄電池は価格が高くて元が取れないと言われていた話はすでに過去の話になっているかもしれません。
現在では1kWhあたりの単価も減少傾向、手厚い補助金の存在、蓄電池の性能の向上で長期間の使用が可能となるなど、蓄電池の元が取れる要因がいくつも存在します。
「蓄電池は元が取れない」という固定概念を一度捨てて、このような最新の動向を踏まえて判断されることをおすすめいたします。
1kWhあたりの蓄電池価格推移
家庭用蓄電池の1kWhあたりの価格は、年々下落傾向にあり、2017年度の約26万円/kWhから2019年度には約19万円/kWh、2022年より11.7万円/kWhと減少しています。経済産業省は、2030年度の目標価格として約7万円/kWhを掲げています。
知っておきたい！蓄電池の価格と初期費用の実際
蓄電池の導入を考えるとき、真っ先に気になるのが「どれくらい費用がかかるのか？」という点ですよね。
蓄電池は家庭用の設備としては高額な部類に入るため、購入を検討する際にはその価格の内訳をしっかりと把握しておくことが重要です。
蓄電池の価格は、容量や機能、メーカーによって大きく異なります。また、設置時には本体価格だけでなく、工事費用や場合により、オプションによる追加費用も発生するため、総額を正確に見積もることが必要になってきます。
ここでは、蓄電池本体の価格帯や工事費用について詳しく解説します。それでは、具体的な費用の内訳を見ていきましょう。
蓄電池の価格の目安
蓄電池の価格は、容量や機能、メーカーによって異なりますが、2023年の経済産業省が公表しているデータによると、蓄電システムの本体価格は1kWhあたり約11.7万円、工事費は平均で約22.5万円です。
※参考：株式会社三菱総合研究所 家庭用蓄電システムのシステム価格、工事費（容量別）
このデータを基にすると、一般家庭でよく選ばれる7kWh～10kWhの蓄電池の総額（工事費込み）は、おおよそ104万円から140万円程度となります。
一般的に、ハイブリッド型蓄電池は充電・放電の制御が一元化されており、高効率でエネルギー管理が効率的に行えますが、その分価格が高めですが、最近では価格を抑えつつも高性能な蓄電池を選ぶことができるようになっています。
設置工事にかかる費用とは？
蓄電池の設置には工事費用も考慮する必要があります。工事費用は設置場所や方法、施工業者によって異なりますが、一般的な相場としては約20万円～30万円程度が目安です。
また、標準工事費用に加えて、オプションの工事費用が発生する場合もあります。例えば、設置場所の地面に十分な強度がない場合、コンクリート基礎が必要になることがあります。
また、自宅の分電盤から設置場所までの距離が長い場合、標準のケーブルでは届かず、ケーブルの延長工事が必要になることもあります。
さらに、蓄電池の搬入時に追加費用がかかる場合もあるので、搬入経路に関しても事前に確認しておくことが重要です。
これらの追加工事や搬入にかかる費用が発生することで、総工事費用が増加する可能性があるため、詳細な見積もりを依頼する際には、現地調査を行ってもらい、必要な工事を確認しましょう。
【重要】蓄電池の経済効果をシミュレーション
まず蓄電池の元を取る（初期費用を回収する）為には蓄電池を長く使う事が大前提必要です。下記では一般的なメーカー保証15年間、蓄電池を使用した場合、どれ程の経済効果があるのかを試算したシミュレーション結果です。
前提条件
・太陽光発電システムが導入済み
・一般的なメーカー保証15年間（蓄電池を15年使用した想定）で計算
・現在の電気代は以下参照
現在の電気代・・
（参考）東京電力スマートライフプランS・L
6:00～1:00まで35.76円＋再エネ賦課金3.49円＝39.25円
※燃料費調整額は省く
（参考）東京電力スマートライフプランS・L
6:00～1:00まで35.76円＋再エネ賦課金3.49円＝39.25円
※燃料費調整額は省く
例1）9.8kWh蓄電池の場合
初期実行容量8.2kWhから残量を10％に設定した場合、実際の運用容量は7.38kWh
毎日太陽光で7.38kWh貯めて、翌朝までにすべて使い切るを繰り返した場合、
1年間で自家発電自家消費できる電気は2693kWh（7.38kWh×365日）
自家発電できた事で買わなくて良くなった電気代⇒賄えた2693kWh×39.25円＝1年で105,700円
15年では×105,700円＝1,585,500円
例2）13.5kWh蓄電池の場合
テスラパワーウォールを導入するとして初期実行容量も13.5kWh
残量設定10％にした場合、日々の運用容量は12.15kWh
12.15kWh×365日＝1年で4,434kWh
電気代に換算すると4,434kWh×買電単価39.25円＝174,034円
15年で2,610,510円
初期費用を回収る為には・・
目安として15年で削減できる電気代見込み額(上記青字) と購入する蓄電池の金額が近いものを選ぶと損が少ない。
これはあくまでも天気や季節問わず、毎日容量いっぱいの充放電でサイクルできた場合の計算となります。
そもそも蓄電池は元が取れないと言われている割にはこのように考えると良い結果ではないでしょうか。
出来る限り元を取ろうとするなら1つお勧めなのは延長保証サービスを利用する事をおすすめ致します。
保証期間終了後に不具合が出てしまい、軽微な修理で直せず機器をまるっと交換しないといけない状況は望ましくありません。
オプションで最大20年の保証にする事ができるサービスも増えており、追加費用は5～15万円程と決して安くはありませんが、
蓄電池が15年間で使えなくなった場合と、延長保証で20年間蓄電池を使えるようになった場合、延長保証の価格は蓄電池を導入したことで削減できた1年間の電気代分程度で、残り4年間電気代を削減できると考えればメリットを感じられるはずです。
長期的に使用できればできるだけ原価回収もしくはそれ以上が目指せるため、延長保証を付ける事はみなさまにおススメしたいと思います。
蓄電池で電気代を削減する方法
蓄電池を導入して電気代の削減を目指す家庭が増えていますが、ただ蓄電池を設置すれば自動的に節約できるわけではありません。
蓄電池を効果的に活用するためには、電力の使い方や料金プランを上手に工夫することが重要です。
このセクションでは、蓄電池を使ってどのように電気代を削減できるのか、具体的な方法をご紹介します。
時間帯別電気料金プランを活用
蓄電池を導入する際、電気代を削減するために「時間帯別電気料金プラン」の活用が有効です。
特に、夜間の電力料金が安く設定されているプランを選ぶと、夜間に蓄電池を充電し、昼間の高い電気料金の購入を避けることができます。
例えば、東京電力の夜トクプラン「夜トク8（エイト）」では、午前7時〜午後11時の料金が42.60円と高く、午後11時〜翌午前7時の料金が31.64円と安く設定されています。（2024年11月現在。）
夜間の時間帯に蓄電池をフル充電し、昼間はその電力を使用することで、電力会社から購入する電力を最小限に抑えることができます。
自分の生活スタイルに合わせて、どの時間帯に電力を多く使うのかを考え、最適なプランを選ぶことが重要です。
昼間に多く電力を使用する家庭は、夜間に充電し、昼間は蓄電池を使うことで、効率的に電気代を削減できます。
太陽光発電と蓄電池を併用する
太陽光発電と蓄電池を併用することで、自家消費をより効率よく進めることができるのは大きなメリットです。
太陽光で発電した電力は、まず家庭で使い切り、使い切れなかった余りを蓄電池に貯めることができます。
蓄電池に貯めた電力は、朝や夕方など、太陽光発電が活発でない時間帯に使用することができ、これにより電力会社から購入する電気量を減らすことができます。結果的に、電気代の削減につながります。
FIT終了後の自家消費の重要性
FIT（固定価格買取制度）の期間中は、発電した電力を売電することで収益を得ることができますが、FIT終了後は売電価格が大幅に下がります。そのため、自家消費と蓄電池の活用が重要です。
卒FITの方は、今まで売電していた電力を蓄電池にためて、必要な時に使うことで、売電価格の影響を受けることなく、安定して電気代を削減できます。
太陽光発電を新規で設置する場合の選択肢
太陽光発電を蓄電池と一緒に新設する場合も、売電価格は年々下がる傾向にありますので、売電での収益を長期的に期待するのは難しくなるでしょう。
そこで、使い切れなかった電力は蓄電池にためて自家消費することが、より経済的な選択となります。これにより、売電に頼らず、長期的なコスト削減を実現できます。
価格だけではない、蓄電池の導入を検討する際の注意点
蓄電池を導入しようと考える際には、いくつか大切なポイントがあります。価格や容量だけでなく、家計やライフスタイルにどれだけ合った選択かを考慮することが重要です。
特に、家庭の電力消費の特徴や、長期的なコストパフォーマンスを見極めることがカギになります。
また、補助金制度を上手に活用すれば、初期費用を抑えることができ、結果的に元が取れる可能性が高くなります。
蓄電池導入時に気をつけるべきポイントをわかりやすくまとめましたので、見ていきましょう。
容量とコストのバランス、ライフスタイルに合わせた容量設計
蓄電池を選ぶ際には、容量とコストのバランスを考えることが重要です。大容量の蓄電池は、停電時や電力消費が多い日には心強いサポートとなりますが、容量が大きくなるほど価格も上がります。
そのため、家庭の電力消費パターンやライフスタイルに合わせた容量設計が求められます。
例えば、太陽光発電を設置している家庭で、昼間に家にいることが多ければ、発電した電力をそのまま使用できるため、蓄電池の容量を過剰にする必要はありません。
一方、昼間に不在が多く、夜間に多くの電力を使う家庭では、昼間に発電した電力を蓄電池にためて、夜間に使えるように設計することが有効です。
無駄なコストを避けるためにも、家庭ごとのライフスタイルに合わせた適切な容量を選び、コストパフォーマンスを最大化することが大切です。
メーカーや保証内容の比較
蓄電池を選ぶ際は、性能や価格だけでなく、メーカーの保証内容やサポート体制をしっかり確認することが、長期的に元を取るためには重要です。
保証には「機器保証」と「容量保証」の2種類があり、どちらも大切な要素です。
機器保証は蓄電池本体や周辺機器に対する保証で、容量保証は蓄電池がどれだけの容量を蓄えられるかに対する保証です。
容量保証がしっかりしていれば、長期間安定した性能を保つことができ、電力を効率的に使い続けられるため、結果的に経済的なメリットが得やすくなります。
また、自然災害等による故障を補償する「自然災害補償」もある場合があります。これは、自然災害が原因で故障した場合に修理や同等品への交換で補償してくれる制度です。
ただし、自然災害は保証対象外となる場合が多いため、確認しておくことが重要です。
蓄電池の保証期間は一般的に10年から15年程度ですが、蓄電池の寿命が10年から15年くらいとされていますので、長期的に安定して使いたい場合は、少なくとも10年以上の保証がついている製品を選ぶと良いでしょう。
補助金制度の活用
蓄電池の導入には初期費用がかかりますが、国や自治体の補助金制度を活用すれば、その負担を軽減できます。
多くの自治体では、再生可能エネルギーの活用促進のため、蓄電池導入にも補助金を提供しています。この補助金を利用すれば、初期投資を大幅に抑えることができるので、ぜひ活用しましょう。
ただし、補助金申請は一般的に手続きが複雑で、一般の方には難しいことが多いです。そのため、補助金申請を代行してくれる販売店や工事店を利用するのが一番確実な方法です。
電池バンクは、補助金申請の実績が豊富で、申請から手続きまで丁寧にサポートしています。お住まいの地域で使える補助金について気になる方は、ぜひお問い合わせください。
補助金には予算が限られており、申請が遅れると受けられない場合もあるので、早めに手続きを進めることをおすすめします。
蓄電池導入後に経済効果を最大化するコツ
蓄電池を導入することで、電気代の削減や災害時の備えができるなど、多くのメリットがあります。しかし、導入後にその経済効果を最大化するためには、ただ使用するだけでは不十分です。
初期投資を回収するためには、維持費を抑えたり、電力会社のプラン変更を検討したりするなどの工夫が必要になります。
特に、蓄電池単体での原価回収は難しいため、太陽光発電との併用が重要です。太陽光発電で生まれた余剰電力を蓄電池に貯めて使用することで、電力購入量を大幅に削減し、導入コストをより早く回収することが可能になります。
では、これらのポイントを詳しく見ていきましょう。
蓄電池の維持費を抑える工夫
蓄電池システムは、基本的にメンテナンスがほとんど不要だと言われていますが、長期間安定して使用するためには、いくつかの工夫が役立ちます。
まず、定期的な自己点検が大切です。蓄電池の外観チェックや、表示されている警告信号を確認することは、誰でもできる簡単な点検です。特に目立った異常がないか、日常的にチェックしておきましょう。
異常を発見した場合、その問題がどこで対応できるものか、まずは購入した販売店や工事店に相談しましょう。専門家に相談することで、早期に適切な対処ができます。
また、蓄電池を適切な環境で使用することも維持費を抑えるためには大切です。高温や直射日光を避け、メーカーが推奨する使用環境を維持することで、劣化を防ぎ、故障のリスクを減らすことができます。
これらの工夫を実践することで、蓄電池の効率や寿命を最大限に引き出し、維持費を抑えることにつながります。
電力会社のプラン変更を検討
蓄電池を導入した後、電力会社の料金プランを見直すことで、さらにコスト削減が可能です。
特に、昼間に電力を多く使う家庭は、時間帯別料金プランへの切り替えを検討する価値があります。
電力会社によっては、自家消費を促進するための特典や割引プランを提供している場合もあります。
これらのプランを活用すれば、蓄電池の効果を最大化し、さらにお得に電力を利用することができます。
蓄電池単体では回収が難しい？現実的なコスト試算
家庭用蓄電池は電気代を節約できる設備ですが、その費用を回収するのは簡単ではありません。
本体価格と設置費用を合わせると100万円以上が一般的であり、寿命を迎えた際の交換費用も考慮が必要です。
例えば、東京電力エナジーパートナーの「夜トク8」プランを利用すると、夜間（午後11時～翌午前7時）の料金は31.64円/kWh、日中（午前7時～午後11時）は42.60円/kWhです。（2024年11月現在）
この差を活用して電気代を抑えることは可能ですが、その効果は月々数千円程度にとどまります。10年間で約20万円の節約にしかならず、導入コストを回収するには不十分です。
太陽光発電との併用で経済的メリットを最大化
しかし、蓄電池の本領を発揮するのは太陽光発電との併用です。昼間に生まれた余剰電力を蓄電池に貯めて、朝夕や夜間に使用すれば、電力会社からの購入量をぐっと減らすことができます。
特に、現在のように電気料金が上昇している状況では、太陽光発電と蓄電池の併用は経済的にもとても効率的な選択肢です。
蓄電池の導入コストを早めに回収するためには、毎日の電力消費を見直し、賢く運用することが大切です。また、災害時の停電対策にも大変役立つため、長期的に見てもとても有益な投資となるでしょう。
長期的な電力コスト削減を目指して
ここまで蓄電池とその運用方法について見てきましたが、重要なのは、太陽光発電との併用です。
蓄電池単体では初期投資を回収するのは難しいですが、太陽光と併用することで、その効果を最大化できます。
多くのお客様から「太陽光と蓄電池を一緒に使うことで、電気代が大幅に削減できた」という声をいただいており、その実感を元におすすめしています。
これから蓄電池の導入を考えている方は、ぜひ一度電池バンクにご相談ください。ご家庭のライフスタイルにぴったりなプランを一緒に見つけましょう。
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