蓄電池をやめたほうがいいという話は本当！？
後悔する前に知っておくべき情報！
カテゴリ：蓄電池
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家庭用蓄電池をやめた方が良いと言われる5つの理由とは？
家庭用蓄電池を導入する際、やめた方が良いと言われる理由はいくつかあります。まず、高額な初期費用がかかります。
さらに、蓄電池単体での導入では電気代の削減効果が限定的であったり、設置スペースの確保が難しかったりする場合もあります。
これらのポイントを具体的に説明していきます。
電気代が思ったほど安くならないことがある
電気代が思ったほど安くならない理由には、いくつかの要因があります。
蓄電池だけを設置している場合、昼間に太陽光発電で発電した電気を使わずに蓄電池に貯めることで、電気使用量が増えてしまうのです。
その結果、電気代が高くなる可能性があります。
また、契約している電気プランが、夜間割安になる電気料金プランではない場合、夜間の電気を安く購入して蓄電池に貯めることができません。そのため、割引のない高い電気料金で消費することになり、電気代削減効果が期待できません。
さらに、もともと月々の電気代が安い場合、蓄電池や太陽光発電システムを導入しても、その削減効果が小さく、導入費用を回収するのが難しくなります。
導入時に大きな出費が伴う
経済産業省の補助事業データを基にした国内家庭用蓄電システムの価格の推計によると、2022年度における蓄電システム導入費の総額（工事費含む）は1kWhあたり約12.5万円から16.5万円です。容量が大きくなるほど、1kWhあたりの費用は小さくなる傾向があります。
経済産業省の補助事業データを基にした推計により、蓄電容量ごとの家庭用蓄電システムの導入費は以下の通りです。
| 容量（kWh） | 蓄電池+工事費（相場価格） |
| 4kWh | 66万円 |
| 6kWh | 89.4万円 |
| 8kWh | 119.2万円 |
| 10kWh | 149万円 |
| 12kWh | 150万円 |
| 14kWh | 175万円 |
| 16kWh | 200万円 |
蓄電池の価格は容量に比例して高くなります。特に、容量10kWh前後の蓄電池を導入する家庭が多く、その場合の導入費用は約150万円前後です。
さらに大きな容量の蓄電池になると200万円前後になるため、蓄電池の導入費用が高額であることがわかります。
そのため、蓄電池を選ぶ際には、費用対効果や将来的な電力使用の見込みをしっかりと検討することが重要です。
蓄電池をソーラーパネルなしで利用すると、大きなメリットが得られにくい
蓄電池をソーラーパネルなしで利用すると、大きなメリットを得ることが難しくなります。
ソーラーパネルとの併用により、昼間に発電した電気を蓄電池に貯めて夜間や天候の悪い日にも使用できるため、自家消費の最大化が可能です。これにより電力会社からの購入電力量を減らし、電気代の削減効果が期待できます。
また、安い夜間電力を蓄電池に貯めて昼間に使用することも可能ですが、蓄電池単体では夜間の充電量が限られ、昼間の高い電力料金を避ける効果が限定されます。
さらに、ソーラーパネルがあれば停電時にも電力を確保しやすく、環境負荷の低減にもつながります。このため、蓄電池の効果を最大限に活かすには、ソーラーパネルとの併用が重要です。
太陽光発電の出力が落ちるケースがある
ハイブリッド型蓄電池は、太陽光発電で生成された直流電気をそのまま蓄電池に蓄えることができるため、電力の変換ロスが少なく効率が良い特性があります。
ただし、ハイブリッド型蓄電池を導入する際には、既存の太陽光発電システムの回路構成や電圧値が、新しく導入する蓄電池側のパワコンと適合しているかを確認する必要があります。
適合しない場合、パワコンが電力の受け渡しを効率よく行えず、既存の太陽光発電システムの発電量が低下する可能性があります。そのため、設置前にシステム全体の設計と互換性を確認することが重要です。
設置に適したスペースを見つけるのが難しい
蓄電池の設置には適したスペースを見つけることが難しいという課題があります。蓄電池は適した環境で使用することでエネルギーを最大限に生成することが可能です。
一般的には、屋外設置と屋内設置の2つのパターンに分けられます。屋外設置用の蓄電池は、高温多湿な場所、直射日光が当たる場所、豪雪地帯、塩害地域などでは基本的に推奨されません。
屋内設置の場合でも、高温多湿にならないよう注意が必要です。例えば、クローゼットや押入れなどは換気が不十分であり、蓄電池の排熱と相まって高温多湿になる可能性があります。
また、蓄電池は軽いものでも50kg以上の重量があり、大型のものでは100〜150kgに達することもあります。そのため、蓄電池を設置する際には、住まいの床がその重量に耐えられるかどうかを事前に確認する必要があります。
こういう人は蓄電池をおススメできます
蓄電池システムは、家庭の電力管理やエネルギーの効率的な利用を目指す方々にとって大変有益です。具体的には、以下のような方々に特にお勧めします。
ソーラーパネルを導入済みの人
既に太陽光発電システムを導入している方は、発電した電力の余剰分を蓄電池に貯めて、朝、夕方、夜間に使用することで経済効果を生みます。特に、日中の発電ピーク時に余剰電力を貯めて、夜間や曇りの日に利用することで、さらに電気代を節約できます。
災害に備えて電力を確保したい人
災害時には電力供給が不安定になることがありますが、蓄電池を導入することで自宅での電力利用を維持でき、安全かつ快適な生活を支援します。
蓄電池は、停電時に自動的に電力を供給するので、照明や通信機器、冷暖房など、必要な場所での使用が可能です。
特に、地震や台風などの自然災害が頻繁に発生する地域では、蓄電池が重要な役割を果たします。
また、蓄電池は太陽光発電と組み合わせることで、災害時に再生可能なエネルギー源からの電力供給を可能にします。
これにより、非常時でも環境に配慮した電力利用が可能です。
災害に備えて電力を確保したい方にとって、蓄電池は頼れるパートナーとなるでしょう。
電気を比較的多く使用する人
電力消費が比較的多い世帯では、夜間や早朝の電気料金が安い契約プランを利用することで、蓄電池による電気料金削減を実現できます。夜間の割安な電気を蓄電池に貯め、昼間のピーク時に利用することで、電気料金を抑えることができるのです。
ピーク時の電力需要を調整することで、家計の負担を軽減できる蓄電池は、経済的で持続可能なエネルギー管理の一環として重要です。家庭の電力使用パターンに応じて最適な蓄電池システムを選び、電気料金節約効果の最大化を目指すことができます。
再生可能エネルギーの自己供給を目指す環境意識の高い人
環境保護意識が高く、自家発電によるエネルギー自己供給を目指している方にとって、蓄電池は非常に重要なツールです。
太陽光発電などの再生可能エネルギーを活用する際、発電した電力を効率よく貯めることができるため、エネルギーの有効利用が可能です。
蓄電池を導入することで、太陽光の恵みを最大限に活かし、電力ネットワークに依存せずに自宅でのエネルギー供給を安定させることができます。また、自己消費率を高めることで、地域のエネルギーの持続可能性にも貢献します。
環境に配慮したライフスタイルを追求する方々にとって、蓄電池はエネルギー管理の中で欠かせない存在です。
補助金を最大限に活用したい人
補助金や助成金を活用して、蓄電池システムの導入費用を抑えることは、多くの方々にとって魅力的な選択肢です。
蓄電池の導入を支援する事業は、国や自治体が行っており、これらを積極的に活用することで、環境に優しいライフスタイルを支援する財政的な支援を受けることができます。
初期投資が必要な蓄電池の導入費用を補助金で軽減することで、環境負荷を減らし、エネルギー費用を節約することが可能です。自分に最適な補助制度を活用することで、蓄電池の導入を検討している方に非常に適しています。
こういう人は蓄電池をおススメできません
蓄電池システムは便利である一方、特定の状況下では推奨できない場合もあります。以下のような状況に該当する方には、蓄電池の導入をお勧めしません。
日中の電力消費が比較的少ない人
日中に家庭での電力消費が少ない場合、太陽光発電から得られる電力を蓄える意義が薄くなります。蓄電池は主に自家消費の増加を目的としているため、日中に電力を使わない場合、投資対効果が低下します。
高額な初期費用を捻出できない人
蓄電池システムの導入には比較的高額な初期費用が必要です。この初期投資を捻出することが難しい場合、蓄電池の導入は現実的ではありません。ただし、電池バンクでは各種ローンをご用意しておりますので、分割でお支払いいただく事も可能です。
設置後に引っ越しを計画している人
蓄電池システムは設置後の移動が難しいため、将来的に引っ越しを計画している場合は注意が必要です。新居においても蓄電池が有効に利用できるかどうかも検討する必要があります。
適切な設置スペースが確保できない人
蓄電池システムは適切な設置スペースが確保できないと効果が発揮しにくい場合があります。特に屋外設置には一定のスペースと条件が必要ですので、その点を事前に確認することが重要です。
太陽光発電システムを使っていない人
太陽光発電システムを導入していない場合、蓄電池を利用するメリットが限定されます。再生可能エネルギーの自家発電がないと、蓄電池に貯める電力は主に電力会社から購入することになります。このため、電気料金の削減効果はあまり期待できません。
例えば、夜間電力が安いプランを利用している場合、夜間に安い電気を購入し、蓄電池に貯めて昼間に使用することで一定のコスト削減は可能です。しかし、日中の電力を太陽光発電で賄う場合と比べると、経済的なメリットは少なくなります。
また、蓄電池の導入には高額な初期投資が必要です。太陽光発電システムがない場合、この初期投資に対するリターンが限定的となり、投資回収期間が長くなる可能性があります。
実際に蓄電池の設置数は伸びているの？
住宅用太陽光発電の余剰電力の固定価格買取期間は10年間です。2009年11月に始まったこの制度の対象者は、2019年11月以降、順次買取期間が終了します。そのため、余った電力を自宅で使うために、蓄電池の需要が増えています。
さらに、日本国内では東日本大震災以降、エネルギー政策が大きく見直されました。災害によって停電が発生しても、蓄電池があれば電力を供給し続けることができます。
太陽光が発電しない時間帯でも、蓄電池に蓄えた電力を利用して冷蔵庫や照明、携帯電話の充電など、生活に必要な電力を確保できるため、安心して過ごすことができます。
その結果、日本国内の定置用蓄電システムの市場は年々拡大しています。以下の三菱総研の表を見ても分かるように、市場の成長が顕著です。
蓄電池を導入する前に確認しておきたいポイント
蓄電池の導入は、エネルギーの自給自足や災害時の電力確保など、多くのメリットをもたらします。しかし、効果的に利用するためには、事前にいくつかの重要なポイントを確認する必要があります。
以下では、蓄電池を導入する前に押さえておきたいポイントについて解説します。
電気契約プランを確認
蓄電池を設置する前に、まず自分の電気契約プランを確認しましょう。電気プランには、従量制や時間帯別料金制、定額制など、さまざまな種類があります。
例えば、東京電力の「スマートライフサポートS」プランでは、深夜の電気料金が安く設定されています。
これは、蓄電池を利用する際に有利です。深夜の安い時間帯に蓄電池を使って電力を貯め、日中の電力需要が高い時間にその電力を利用することで、電気料金を節約することができます。
売電価格を確認
次に、売電価格も確認しておきましょう。売電価格は、蓄電池の設置費用を回収できるかどうかに大きく影響します。
特に、FIT期間終了後は売電単価が大幅に低下します。例えば、東京都の卒FIT後の売電価格は2024年現在で「1kWhあたり8.5円」です。
売電価格は電力会社や契約内容によって異なるため、卒FIT後の蓄電池で貯めた電力を自宅で消費するのか、売電するのかで節約効果が異なります。
自宅での電力消費と売電のどちらが自分にとってメリットがあるのか、よく考慮して蓄電池の設置を検討しましょう。
パワコンの保証期間を確認
太陽光発電を設置済みの方は、パワコンの保証期間も確認しておくことが大切です。
パワコンは、太陽光発電システムで発電された電気を家庭用電力に変換する重要な装置です。蓄電池を設置しても、パワコンが故障してしまうと正常に電力を蓄えることができません。そのため、パワコンの状態と保証期間を把握しておくことが必要です。
保証期間が切れている場合や近づいている場合は、太陽光発電システム用と蓄電池用のパワコンが一体型のハイブリッド型蓄電池を選ぶか、蓄電池と一緒に新しいパワコンを購入することで、総費用を抑えることができる可能性があります。
現状のパワコンの保証期間を確認し、必要に応じて蓄電池と一緒にパワコンを交換するか検討することをお勧めします。
蓄電池の性能を確認
蓄電池を導入する前に確認すべきポイントとして、まず蓄電池の性能を確認することが重要です。
容量（kWh）は家庭の電力使用量に合ったものを選び、出力（kW）は同時使用する家電製品や停電時の利用を考慮します。充放電サイクル数は寿命に影響し、サイクル数が多いほど長期間使用可能です。保証期間も考慮し、長期間の使用に対する安心感を得ましょう。
次に、ハイブリッド型か単機能型かを選ぶことも重要です。ハイブリッド型は太陽光発電システムのパワコンと蓄電池のパワコンが一体化しており、効率的で設置も省スペースで済みます。
一方、単機能型は既存の太陽光発電システムと組み合わせやすく、柔軟性が高いです。これらのポイントを確認し、家庭のニーズに最適な蓄電池を選びましょう。
既設太陽光発電システムとの回路接続を確認
ハイブリッド蓄電池を導入する場合、既設の太陽光発電システムとの回路接続を確認することが重要です。蓄電池が太陽光発電システムと適切に接続されることで、効率的に電力を管理し、最大限のメリットを享受できます。
具体的には、まず既存の太陽光発電システムの回路構成や電圧値が導入する蓄電池に対応しているかを確認します。対応していない場合、回路を組み替えるか蓄電池側のパワコンに収まりきらない場合は、その分を入力せずに施工する場合があります。
一方、単機能型蓄電池は既存の太陽光発電システムと独立して動作するため、柔軟な設置が可能です。
これらのポイントを確認し、適切な接続が行われることで、蓄電池と太陽光発電システムの連携がスムーズに行われ、効率的なエネルギー管理が実現します。
蓄電池の導入をやめた方が良いと言われる最大の理由である価格を安くする方法
蓄電池の導入を検討する際、多くの家庭で最大の懸念となるのが高額な導入費用です。しかし、適切な補助金制度を活用することで、蓄電池の導入費用を大幅に抑えることが可能です。
2024年に国から提供される補助金には、DR補助金や子育てエコホーム支援事業、ZEH補助金があります。ZEH補助金は新築の中でもかなり限定的な条件下でしか受けることができないため、子育てエコホーム支援事業かDR補助金を活用するのが現実的です。
また、都道府県が提供する各種補助金を利用すれば、負担をさらに軽減しながら蓄電池の設置が可能となります。これらの補助金制度を上手に活用し、蓄電池を導入する際の費用を抑える方法について簡単に説明します。
2024年度(令和6年度)蓄電池のDR補助金
この事業の目的は、2050年のカーボンニュートラルと2030年のエネルギーミックス目標達成のために、再生可能エネルギーの最大化とディマンドリスポンスの普及を促進することです。
ディマンドリスポンス（Demand Response）とは、電力需給の調整手法の一つで、電力消費を調整することで電力需給のバランスを保つ取り組みです。
アグリゲーターを通じて、既存のエネルギー資源や設備にIoT（Internet of Things）技術を統合し、リアルタイムでのデータ収集・分析や遠隔監視・制御が可能になり、効率的な運用や管理を実現し、再エネ設備の安定した導入を加速します。
補助金額は、上限60万円と設定されており、高額な補助を提供しています。実質的なデメリットはほとんどなく、経済的にも大きなメリットがあります。
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DR補助金を活用し安価に蓄電池をご提案(令和6年)
子育てエコホーム支援事業
子育てエコホーム支援事業は、エネルギー価格の上昇に対して、子育て世帯や若い夫婦の家庭を支援するための制度です。
この制度では、省エネ性能の高い新築住宅の購入や、既存の住宅の省エネ改修をサポートします。これにより、家庭のエネルギーコストを抑え、2050年までにカーボンニュートラルの達成を目指します。
蓄電池を設置する場合、一戸あたり64,000円の補助が受けられます。
蓄電池の自治体補助金
申請時期や金額に違いがある自治体の蓄電池補助金には、「事前申請」と「事後申請」の2つの方法があります。
それぞれの方法に合わせて、適切な手続きと準備が必要です。補助の対象条件や要件も自治体によって異なるため、事前に詳細を確認しておきましょう。また、国の補助金との併用についても事前に確認が必要です。
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【2024年】都道府県が行う太陽光発電・蓄電池・V2Hの補助金
2024年度（令和6年度）東京都の蓄電池補助金
東京都では、家庭での太陽光発電による電気の自家消費を増やし、非常時にエネルギーの自立性を向上させることを目的とした補助制度を実施しています。
補助金額は設置価格や蓄電容量によって異なり、最大で120万円まで補助を受けることができます。申請条件を満たすことで、経済的な負担を軽減し、家庭用蓄電池の導入が促進されます。
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2024年東京都の蓄電池・太陽光発電の補助金
家庭用蓄電池の人気ランキング
電池バンクの実績をもとにした2024年の最新ランキングを紹介します。各製品の蓄電容量や性能、機能はメーカーによって異なるため、このランキングやポイントを基に、自分に最適な蓄電池を選ぶ際の参考にしてください。
結論：太陽光発電がある人は蓄電池を入れるメリットがある
太陽光発電と家庭用蓄電池の組み合わせは、電気料金の削減だけでなく、停電時の安定した電力供給も実現します。日中の太陽光発電で余剰電力を貯め、夜間や天候が悪い時でも使用することで、家庭の電力消費を効率よく管理できます。
特に全負荷型の蓄電池は大型家電の使用にも対応し、停電時でも快適な生活を保つことができるでしょう。
さらに、太陽光発電システムに蓄電池をプラスすることで、電気料金の上昇や経済の変動にも強くなり、経済的な安定性の確保も実現します。これにより、持続可能なエネルギー利用と経済的なメリットを両立させることができるでしょう。
蓄電池についてのご相談は、電池バンクまでお問い合わせください。専任のアドバイザーが親身になってサポートいたします。
記事監修：電池バンク編集部
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