蓄電池の寿命は何年？元は取れるの？
長く使う為のポイントも解説！
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カテゴリ：蓄電池
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エネルギーの自給自足を目指す方や、停電時や災害時の備えとして考える方、そして将来的な電気代の高騰に備えるために検討している方など、多岐にわたるニーズに応えるため、蓄電池への関心が高まっています。
しかし、蓄電池の寿命や価値に関する疑問が多くの人々の心を揺さぶっています。果たして蓄電池は何年間持ち、その価値はどれほどの期間維持されるのでしょうか？
蓄電池を導入しようと考えているけれど、その寿命を考えると、本当に元が取れるのか不安ですよね？
そこで今回は、蓄電池の寿命や、蓄電池を長持ちさせるために気をつけるべきポイントについて詳しく解説していきます。
蓄電池の寿命や使用可能期間について知りたい方は、ぜひ参考にしてください。
ページ目次
結論：蓄電池の寿命は10～15年が一般的
家庭用蓄電池の寿命は、一般的に10～15年とされています。この寿命は、蓄電池の性能が低下するまでの時間的な寿命です。
家庭用蓄電池の寿命は、単純に時間だけではなく、蓄電池が充電され放電される回数であるサイクル数や、1回の充放電サイクルで蓄電池の容量がどれだけ利用されるか、充放電サイクルごとの使用容量などが重要な要素です。
これらの要素を総合的に考慮することで、蓄電池の寿命が決まります。
以下で詳しく見ていきましょう。
サイクル数で考える蓄電池の寿命とは？
蓄電池の寿命は、年数以外にもサイクル数という単位で表されます。1サイクルとは、蓄電池が空から満タンに充電され、その後完全に使い切られるまでの1回の充放電を指します。
寿命として言及されるサイクル数は、蓄電池がこのサイクルを何度繰り返すことができるかを示すものです。
例えば、リチウムイオンバッテリーの一般的な寿命は、通常6,000～12,000サイクル程度とされています。
ただし、サイクル数の測定基準は各メーカーによって異なるため、サイクル数だけで蓄電池の性能の良し悪しを判断するのは適切ではありません。
メーカーの信頼性や製品品質など、他の要素も考慮する必要があります。
蓄電池の放電深度と寿命
蓄電池の放電深度（Depth of Discharge、DOD）は、1回の充放電サイクルで実際に使用される電力の割合を示します。例えば、蓄電池が満充電状態から50%まで放電された場合、その放電深度は50%となります。
一般的に、蓄電池の寿命を延ばすためには、放電深度を浅く保つことが重要です。放電深度が浅ければ、1回の充放電サイクルで使用される電力が少なくなり、サイクル数が増えるため、蓄電池の寿命が延びるとされています。
容量が大きい蓄電池は、同じ割合の放電でもより多くの電力を供給できるため、深い放電を避けることができます。
容量が小さい蓄電池は、同じ割合の放電を行った場合でも、より早く放電が完了し、放電深度が深くなりやすくなります。
蓄電池の法定耐用年数は6年、蓄電池の物理的な寿命との関係は？
日本の法律では、蓄電池の法定耐用年数は6年とされていますが、これは、主に減価償却資産（企業の資産で、経理上の価値が減少することが予想されるもの）に関連しています。
法定耐用年数は、その資産の価値を経済的に妥当な期間に分配するために使用され、あくまで法人税法や所得税法などの税法上での取り扱いに影響を与えるものです。
そのため法定耐用年数が6年だからといって、蓄電池の物理的な寿命とは関係がありません。
蓄電池が使用できる期間や性能に影響を与える要素は異なるため、法定耐用年数が終了したからといって、蓄電池が使えなくなるわけではないということです。
蓄電池の種類別の寿命（耐用年数）
蓄電池の耐用年数とは、製品が正常に機能する期間のことです。一般的には、製造業者が設定した期間内に、製品が適切に機能することが期待されます。蓄電池の保証期間とほぼ同じ概念ですが、実際の使用状況や環境条件によって変わることがあります。
また、蓄電池の耐用年数は、バッテリーの種類によって大きく異なります。ここではバッテリーの種類に焦点を当てて、一般的な蓄電池の種類とその寿命の目安を見ていきましょう。
鉛蓄電池
鉛蓄電池は、日本で最も古い蓄電池の一つであり、自動車のバッテリーやバックアップ電源として広く使われています。
サイクル数は3,150回、耐用年数は一般的に17年程度とされています。鉛蓄電池は、安定した価格で鉛を入手できるため、本体価格を抑えられますが、大型化しているため一般家庭への設置は難しいです。
さらに、重量もあるため、設置時には適切な補強や設置場所の確保が必要です。
ナトリウム硫黄電池
ナトリウム硫黄電池は、略してNAS電池とも呼ばれ、主に大規模な電力貯蔵施設や産業用途で利用されています。
世界で初めて株式会社日本ガイシと東京電力が共同で実用化しました。このNAS電池は、メガワット級の電力貯蔵が可能であり、電力のピークカットや再生可能エネルギーの安定化などに役立っています。
サイクル寿命が4,500回、耐用年数約15年の高寿命とされていますが、ナトリウムや硫黄といった取扱注意の危険物であり、さらに作業温度を300度に維持しなければならないため、家庭用途としては不向きです。
ニッケル水素電池
ニッケル水素電池は、電極にニッケル酸化化合物と水素化合物を用いた蓄電池です。サイクル数は2000回で、耐用年数5～7年の寿命とされており、蓄電池の中で最も短い寿命を持っています。
エネルギー密度が低く、高エネルギー密度のリチウムイオン電池に取って代わられる可能性が高く、ニッケル水素電池のシェアは縮小していくと考えられています。
リチウムイオン電池
リチウムイオン蓄電池は、電極の間をリチウムイオンが移動することで充放電を行う蓄電池です。エネルギー密度が高く、小型で軽量なうえに大容量であり、自己放電も小さい特徴があります。
寿命は、サイクル数が6000～12000回、耐用年数が10～15年とされています。スマートフォンなどにも利用されており、安全性が高いため家庭用蓄電池の主流となっています。
リチウムイオン電池の種類は、コバルト系、ニッケル系、マンガン系、三元系、チタン酸系、リチウムポリマー系、リン酸鉄系などがありますが、中でもリン酸鉄系は、電池内部で発熱しても結晶構造が崩壊しにくく安全性が高く高寿命なため、定置型家庭用蓄電池の主流になりつつあるとされています。
蓄電池を長く使う為のポイント
蓄電池の寿命を延ばすためには、メーカー保証を活用することや、蓄電池の容量選定、設置場所、また、太陽光発電設備との適切な接続方法など、いくつか重要なポイントがあります。
これらのポイントを適切に抑えることで、蓄電池の寿命をより長く維持することができます。以下では、それぞれのポイントについて詳しく解説していきます。
蓄電池の性能劣化を防ぐためのメーカー保証活用法
メーカー保証を活用することも寿命延長に役立ちます。メーカー保証では、保証期間内に一定の容量を下回った場合に無償で交換が可能とされています。
容量の低下は、蓄電池が十分な電力を供給できなくなることを意味し、その性能が劣化していることを示すサインです。
したがって、メーカー保証を利用することで、容量の低下が蓄電池の寿命に影響を与えるのを防ぐことができます。
これにより、蓄電池の寿命を延ばし、長期間にわたり安定した性能を維持することが可能となります。
安心の蓄電池運用を支えるメーカー保証のポイント
上記の通り、蓄電池を長期間運用する際には、メーカーの保証が非常に重要です。一般的に、メーカーの保証期間は10年から15年で、容量の保証範囲は、通常工場出荷時の容量から50〜70％です。
ただし、メーカーによって保証の内容や条件が異なるため、購入前に保証期間と保証される容量を確認することをお勧めします。
蓄電池の適切な設置場所と注意点
蓄電池メーカーが推奨する設置場所や注意事項を確認し、指示に従うことが重要です。これらの注意を守ることで、蓄電池の性能や寿命を守りながら安全に使用することができます。
また、メーカーの指示を無視して設置した場合、蓄電池の故障や事故の原因となり、メーカーの保証が適用されなくなる可能性があります。そのため、メーカーの指示には細心の注意を払い、適切な設置を心がける必要があります。
蓄電池を誤った場所に設置すると、効率や寿命に影響を及ぼす可能性があります。ここでは、設置すべきでない場所について詳しく見ていきましょう。
直射日光を避ける
直射日光を避けることは、蓄電池の性能や寿命を保つ上で非常に重要です。直射日光が当たると、蓄電池の温度が上昇し、それによって内部の化学反応が促進され、劣化が進む可能性があります。
具体的には、高温になることで蓄電池内部の材料が劣化し、容量が低下したり、充放電効率が悪化したりすることが考えられます。また、寿命も短くなる可能性があります。
直射日光を避けるためには、日よけや遮光材を使用すると効果的です。これらを利用することで、蓄電池への直接的な日光の当たりを防ぎ、温度上昇を抑えることができます。設置場所を選ぶ際には、直射日光が当たる可能性が低い場所を選ぶことも重要です。
湿度に注意する
湿度が高い環境では腐食や結露の原因となります。蓄電池を設置する場所は湿度が適切な範囲内であることを確認しましょう。
例えば、屋内設置タイプの蓄電池を脱衣所など湿度が高い場所に置くのは避けるべきです。湿度が高い環境に設置すると、蓄電池の性能や寿命に影響を与える可能性があります。
高温になり過ぎる場所に置かない
高温環境では、蓄電池内部の化学反応が活発化し、電極や電解液の劣化が進みます。これにより、蓄電池の性能が低下し、寿命が短くなる可能性があります。
以前、屋内設置が可能なタイプの蓄電池を、屋根裏収納に設置したいというお客様のご希望がありました。しかし、メーカーに問い合わせたところ、屋根裏は高温になる可能性があるため、屋根裏への設置は保証の対象外となるという回答がありました。
このように蓄電池を設置する際には、直射日光や暖房器具からの熱源の影響がある場所、高温になる場所への設置を避け、風通しを確保することが重要です。
蓄電池の設置場所は個人で判断しない
適切な設置場所については、個人では分からない場合がありますので、専門の販売店や施工業者に相談することをお勧めします。
設置場所についてご不明なことなどがございましたら、電池バンクまでお問い合わせください。経験豊富なアドバイザーが最適な設置場所を提案します。
蓄電池の過充電や過放電を防ぐ
過充電や過放電を防ぐことが重要です。過放電は、すでに満充電された状態でさらに充電をすることを指します。過充電は、完全に充電された状態で長時間放置することです。
現在の家庭用蓄電池には、過充電や過放電を防止する保護システムが内蔵されており、日常的な使用ではほとんどリスクがありません。
しかし、自動制御があっても、安全性や蓄電池の寿命を考えると、適切な管理と注意が必要です。万が一、制御がうまく機能しない場合や異常が発生した場合に備えて、適切な使い方を心がけましょう。
次に、蓄電池の過充電や過放電を防ぐポイントについて解説します。
蓄電池の容量は余裕のあるものを選ぶ
過充電や過放電を防ぐためには、余裕を持たせた容量の蓄電池を選ぶことが重要です。容量が余裕のある蓄電池を選ぶことで、通常の使用範囲内での充放電が行われるため、過充電や過放電を起こすリスクが低くなります。
特に、使用する電力量が予測しにくい場合や、急激な充放電が必要な状況がある場合には、余裕を持たせた容量の蓄電池を選ぶことで、安全性と寿命を確保できます。
蓄電池の容量を選ぶ際に重要なのが、「定格容量」と「実効容量」です。定格容量は、蓄電池が特定の条件下で蓄えられることができる電気量を示す指標であり、主に製品仕様として表現されます。
一方、実効容量は、実際に蓄電池から利用可能な電気量を示す指標であり、実際の使用時に考慮される重要な要素です。通常はキロワット時（kWh）で表され、蓄電池の容量を表す一般的な用語です。
適した容量を選ぶ際は、この実効容量を目安にしましょう。
過放電を避けるための蓄電池容量選定
停電時に蓄電池をなるべく空にしない、過放電を避けるという考え方で蓄電池を選ぶ場合、停電時の電気使用量と停電時の電気の使い方が重要な要素となります。
停電時に必要不可欠な機器や照明を動かすために必要な電力量を見積もり、それに基づいて蓄電池の容量を選定します。
この場合も、過放電を避けるためには、試算した容量に少し余裕を持たせると安心です。
家庭用蓄電池の寿命を延ばす充放電のコツ
バッテリーの寿命を延ばすためには、充放電を50％前後の容量で繰り返すことが重要です。
家庭用蓄電池システムは、リチウムイオン電池を使用している場合が多く、容量が満タンの状態や空っぽの状態よりも、50％前後での充放電が寿命に良い影響を与えるとされています。
充放電を繰り返す際には、この50％前後を目安にすると良いでしょう。また、定期的にバッテリーの健康状態をモニタリングすることも重要です。
蓄電池の寿命に関わる、太陽光発電との併設
ハイブリッド型の蓄電池を太陽光発電システムに接続する場合は、蓄電池側のパワコンで蓄電池と太陽光の両方を制御することになるので、既設太陽光パワコンは取り外した後、蓄電池のパワコンに接続します。
そのため、既設の太陽光発電システムにハイブリッド型蓄電池を併設する場合、接続に問題がないかの確認が必ず必要になります。
接続に問題がある場合、蓄電池の劣化につながる可能性があるだけではなく、太陽光発電システムにも悪影響があるのです。
太陽光発電と蓄電池を接続する際の保証に関する留意点
太陽光発電システムは、ソーラーパネルやパワーコンディショナー、接続箱、ケーブルなど、さまざまな機器で構成されていますが、ハイブリッド型蓄電池を併設する場合、そのシステムを構成するうちの一つであるパワコンを外してしまうので、もともとあった太陽光システムの保証は無効になります。
この状況は想定されるものですが、接続に問題がある太陽光パネルと蓄電池を接続した場合、新たに設置する蓄電池のメーカー保証も受けられなくなる可能性があるので注意が必要です。
蓄電池は寿命になったらどうなる？
蓄電池は寿命に達すると性能が低下し始めます。この性能低下により、蓄電池が充電される容量が減少し、最終的には充電が十分にできなくなります。蓄電池の寿命と性能低下のメカニズムについて詳しく見ていきましょう。
蓄電池の寿命と性能低下のメカニズム
蓄電池に設定されている寿命は、完全に使えなくなるまでではなく、蓄電容量が減少するまでの目安で、寿命を迎えると最大容量が減ります。これは蓄電池の性能が低下することを意味しています。
この期間は、メーカーの保証期間と大体同じです。メーカーの機器保証、容量保証の期間を過ぎると突然使用できなくなるということではなく、徐々に充電できる量が減っていくということです。
バッテリー以外の部品が故障することにも注意が必要！
具体的には、一般的なメーカーの保証期間は10～15年ですが、この期間を過ぎると約50～70％程度最大容量が減ります。しかし、最大容量が50～70％減っただけでは、バッテリーとしてはまだまだ使用できる状態です。
ただし、バッテリーの使用に問題がなくても、蓄電池システムを構成するバッテリー以外の機器が先に故障する可能性があり、その場合は部品交換が必要になることもあります。
蓄電池の性能に異常を感じた場合は、購入店や設置業者に連絡し、点検や修理が必要かどうかを確認しましょう。
蓄電池システムを構成する他の機器についても、異常があれば早めに対処することが重要です。
蓄電池の廃棄方法について
個人で蓄電池を廃棄するのは困難です。蓄電池には有害物質が含まれており、廃棄する際には資格を持つ責任者による適切な処理が必要です。そのため、蓄電池の廃棄は専門の業者に任せましょう。
次に、家庭用蓄電池の廃棄について詳しくご案内します。
家庭用蓄電池の廃棄に伴う費用と金額や支払い方法
家庭用蓄電池の処分にかかる費用は、7～15万円です。この費用には、引き取り費、回収費、運搬費、解体費、処分費が含まれます。
費用は、メーカーや製造番号によって異なりますので、処分が決まったら早い段階で専門の業者に金額や支払方法を確認しましょう。
家庭用蓄電池の回収は、地方自治体では行っていません。一般の産業廃棄物とも取り扱いが異なります。
これらのことから、個人で廃棄するにはハードルが高いといえます。したがって、専門業者に委託するのが適切です。
専門業者の窓口には、販売店または施工業者と、メーカーの二つがあります。販売店または施工業者に問い合わせする際は、廃棄する蓄電池と同じメーカーの取り扱いがある最寄りの販売店または施工業者を探します。
メーカーに問い合わせする際は、取扱説明書に記載された相談窓口へ連絡します。インターネットの検索でも相談窓口を調べることができます。
家庭用蓄電池の廃棄手順
家庭用蓄電池を廃棄する際の大まかな手順は次の通りです。まず、販売店・施工業者またはメーカーに相談し、電設工事を依頼します。蓄電池の廃棄には、電設工事の手続きが必要です。
家庭用蓄電池は電気会社との接続が必要なため、廃棄時には切り離し工事が必要です。回収業者に依頼する場合も、工事が済んでいるとスムーズに処理できます。
回収を依頼する際は、事前に販売店や施工業者に相談してから連絡するようにしましょう。その後、電設工事費用を支払い、回収業者に廃棄を依頼します。
最後に、処分費用を支払い蓄電池を回収してもらいます。
まとめ
今回は、家庭用蓄電池の寿命や劣化について詳しく解説しました。蓄電池は、時間とともに性能が低下しますが、その寿命を延ばすためには適切な管理が欠かせません。
しかし、寿命が近づいてもすぐに使えなくなるわけではありません。蓄電池の性能が下がっても、まだ十分に活用できる可能性があります。
蓄電池の寿命を延ばすために、適切な設置場所の選定や、過充電や過放電を防ぐこと、そして適切な太陽光発電システムと接続することが、寿命を延ばすポイントとなります。
家庭用蓄電池の導入は高額な買い物ですので、その寿命についても重要視される方が多いです。電池バンクでは、蓄電池の寿命や適切な管理方法について、お客様の疑問やご要望に真摯にお応えし、最適なアドバイスを提供しています。
蓄電池を通じて、より持続可能な未来に一歩近づくお手伝いができれば幸いです。蓄電池について詳しく知りたいという方は、電池バンクへお気軽にお問い合わせください。
記事監修：電池バンク編集部
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その経験と知識を元に、
太陽光・蓄電池・V2H等のお役立ち情報を発信しています。
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