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SUBSIDY|2026年度(令和8年度)
太陽光・蓄電池・V2Hの補助金
国・都道府県・市区町村の補助金から、ご自宅で使える制度を探せます。
Prefecture
都道府県から補助金を探す
令和8年度は32の都道府県に、県が直接または市町村を通じて出す補助金があります。色は10月23日時点の受付状況です。
受付中の制度あり募集予定今年度は終了要確認県の補助なし(市町村の補助を掲載)
National
国の補助金(2026年度)
| 制度 | 内容 | 受付状況 |
|---|---|---|
| DR補助金(国) | 家庭用蓄電池。初期実効容量1kWhあたり3.45万〜3.75万円、1申請あたり上限60万円。遠隔制御(DR)への参加などが条件 | 受付終了2026年5月29日に予算に達し終了。DR補助金ガイド |
| みらいエコ住宅2026事業(国) | リフォームで蓄電池を設置すると1戸あたり96,000円。窓・ドアの断熱改修など、要件となる工事と同時に行うことが条件 | 受付中2026年12月31日まで(予算に達し次第終了) |
| ZEH支援事業(国) | 新築のZEH住宅で蓄電システムを入れる場合に加算。1kWhあたり2万円、上限20万円 | 受付中一般公募は2026年12月11日まで |
| CEV補助金(国・V2H) | V2H充放電設備。個人は機器費の1/2(上限75万円)+工事費(上限55万円)、合計最大130万円 | 受付終了2026年7月17日に開始し、8月下旬に予算に達し終了 |
※2026年10月時点の情報です。受付状況や金額は変わることがあるため、最新の内容は各制度の公式サイトでご確認ください。
補助金を使うときの注意点
- 契約・着工の前に申請が必要な制度があります。先に契約すると対象外になる場合があります。
- 国の補助金どうしは、同じ設備に重ねて受けられません。国と都道府県・市区町村の補助金は、制度によって併用できます。
- 予算に達すると受付が終わります。人気の制度は数か月で締め切られることもあるため、早めの確認が大切です。
- 対象の機器や価格に条件がある制度もあります。登録された機種であることや、決められた価格を超えないことなどが求められます。
City
市区町村の補助金
市区町村の補助金は、都道府県のページで市町村ごとの一覧にしています(市町村が窓口の県)。東京都と川崎市は個別のページがあります。
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