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屋根一体型太陽光パネルのすべて
新しい住まいの計画には、楽しみと同時に悩みもつきもの。中でも屋根は見た目にも関わるため、慎重に選びたいところです。
最近では、屋根材として機能する太陽光パネル”屋根一体型太陽光パネル”が注目されています。屋根としての役割を果たしながら、同時に電気もつくってくれるという優れものです。
「見た目はどうなんだろう?」「価格は?」「うちにも合うかな?」など、気になるポイントをわかりやすくまとめました。
メリット・デメリット、費用感、補助金のことまで、これから検討される方に役立つ情報をぎゅっと詰め込んでお届けします。
ページ目次
屋根一体型太陽光パネルとは? 基本を知ろう

まず、屋根一体型太陽光パネルがどのようなものか、基本的な知識から押さえていきましょう。
簡単に言えば、これは屋根の上にパネルを載せるのではなく、
パネル自体が屋根材となるタイプの太陽光発電システムです。
つまり、住まいを雨風から守る屋根としての役割と、太陽光で電気を生み出す発電設備としての役割、この二つを兼ね備えています。
専門的には、このような建材と太陽光発電モジュールを一体化した技術をBIPV(Building Integrated Photovoltaics:建材一体型太陽光発電)と呼びます。
BIPVには、屋根材だけでなく、ビルの壁面や窓ガラスに組み込むタイプなど様々な形態がありますが、この記事で主に扱う屋根一体型パネルは、このBIPVの一種です。
これに対して、従来から広く普及しているのは屋根置き型と呼ばれるタイプです。
これは、完成した屋根の上に架台(ラックやマウントとも呼ばれる金具)を設置し、その上に太陽光パネルを取り付ける方式を指します。
屋根材そのものが発電する仕組み
屋根一体型パネルは、瓦やスレートといった従来の屋根材と同様の形状や性能を持ちながら、その内部に太陽電池セル(光を電気エネルギーに変える部品)を組み込んでいます。
製品によっては、薄い太陽電池層を柔軟性のある基板に貼り合わせたものなどもあります。
これらのパネルは、
屋根の下地構造に直接設置され、その部分の屋根材の代わりとなります。つまり、文字通り「発電する屋根」が実現するわけです。
従来型(屋根置き型)との主な違い
屋根一体型と屋根置き型には、いくつかの明確な違いがあります。それぞれの特徴を比較してみましょう。
特徴 | 屋根一体型 | 屋根置き型 |
外観 | パネルが屋根材と一体化し、すっきりとしたデザイン | 屋根の上にパネルと架台が設置され、存在感がある |
設置方法 | 主に新築時に屋根材として施工 | 屋根完成後に架台で設置(後付け可能 ) |
屋根への穴あけ | 不要な場合が多く、雨漏りリスクが低い | 架台固定のために屋根への穴あけが必要(専門業者による防水処理は必須) |
重量 | 屋根材の重量を代替するため、追加重量は比較的少ない可能性 | パネルと架台の重量が屋根に追加される |
設置効率 | 複雑な形状の屋根でも効率的に敷き詰めやすい | 設置可能な面積や形状に制約を受けやすい |
費用構造 | 屋根材費と太陽光発電費が一体化。初期費用は高め傾向 | 屋根材費と太陽光発電費が別々 |
固定資産税 | 家屋の一部とみなされ、課税対象となることが多い | 取り外し可能な設備とみなされ、課税対象外となることが多い |
メンテナンス | パネル交換等が複雑になる可能性。屋根塗装の手間は減る可能性 | パネル交換は比較的容易。架台下の屋根メンテナンスが必要になる場合がある |
この表からもわかるように、両者には一長一短があります。特に新築時には、設計段階からどちらのタイプを採用するかを検討することが、後悔しない家づくりのポイントとなります。
なぜ今、屋根一体型太陽光パネルが注目されているのか?
屋根一体型太陽光パネルが近年注目を集める背景には、いくつかの要因が複合的に絡み合っています。
まず、美観への意識の高まりが挙げられます。
太陽光発電を導入したいけれど、家の外観デザインを損ねたくない、というニーズは年々高まっており、屋根と一体化するスマートな外観が評価されています。
次に、新築住宅との親和性の高さです。家を建てるプロセスと同時に施工できるため、
後付けに比べて効率的であり、設計の自由度も高まります。
さらに、技術の進歩も無視できません。BIPV技術は日々進化しており、性能やデザインの選択肢が増えています。
そして、より大きな視点では、国のエネルギー政策と土地利用の問題が関係しています。日本は2050年カーボンニュートラルの実現を目指しており、再生可能エネルギー、特に太陽光発電の導入拡大が急務です。
しかし、平地が少なく、太陽光発電に適した土地が限られているという課題もあります。
そのため、既存の建物の屋根や壁面などを有効活用するBIPV技術は、限られた国土で最大限の太陽光発電ポテンシャルを引き出すための重要な解決策として期待されているのです。
個々の住宅におけるデザイン性の追求というミクロな動機と、国のエネルギー戦略や土地利用というマクロな課題解決への貢献が、屋根一体型パネルへの関心を高めていると言えるでしょう。
デザインだけじゃない! 屋根一体型太陽光パネルの魅力(メリット)

屋根一体型の太陽光パネルというと、まずはそのスタイリッシュな見た目が注目されがちです。
ですが、実は見た目だけでなく、暮らしに役立つ実用的なメリットもたくさんあります。特に、新しく家を建てる方には、見逃せないポイントがいくつもあります。
住宅と調和する、洗練された外観
繰り返しになりますが、やはり屋根一体型の大きな魅力はデザイン性の高さです。太陽光パネルが屋根材そのものとして設計されているため、後から取り付けたような違和感がありません。
建物全体のデザインと自然になじみ、外観にこだわりたい方にはぴったりです。
太陽光パネルが目立ちすぎることなく、むしろ建物の一部として調和してくれるので、景観に配慮が求められる地域や、家の見た目を大切にしたい方にとっては、大きな魅力になるでしょう。
新築時なら設置がスムーズに。スペースも有効活用
新築のタイミングで屋根一体型のパネルを導入すれば、
屋根工事と太陽光発電の設置が一緒にできるため、作業が効率的になります。
後からパネルを取り付けるのに比べて、工期が短くなったり、工事にかかる費用を抑えられたりするケースもあります。
また、最初から屋根の形に合わせて設計できるので、ムダのないパネル配置が可能です。
架台(パネルを支える土台)が不要なため、屋根のスペースをフルに活かすことができ、複雑な形の屋根や、面積が限られている場合でも、効率よく発電設備を設けることができます。
これは、これまで太陽光の設置が難しかったお宅でも、導入を検討しやすくなるという意味でも大きなメリットです。
雨漏りのリスクを減らし、屋根材も守る
屋根の上にパネルを載せる屋根置き型では、架台を固定するために屋根材に穴をあける必要が出てくることがあります。
一方で、
屋根一体型なら、穴をあける必要がない、もしくは最小限で済む場合が多く、雨漏りのリスクを構造的に減らすことができます。
ただし、これはあくまで取り付け時の穴あけに関するリスクを減らせるという話です。
パネルとパネルのすき間や、屋根の他の部分との接合部など、きちんと防水処理がされていないと、やはり雨漏りの原因になってしまいます。
だからこそ、経験豊富な専門業者による丁寧な施工がとても大切です。
また、パネル自体が屋根材として機能するため、その下にある木材などの構造部分を、紫外線や雨風から守る効果もあります。
その結果、屋根の劣化を抑えることができ、たとえば塗装などのメンテナンスにかかる手間や費用を減らせるという見方もあります。
家の価値にも良い影響?
屋根と一体化したスマートなデザインは、見た目の美しさだけでなく、建物としての完成度も高めてくれます。
再生可能エネルギーを自ら生み出す家としての魅力が加わることで、住宅全体の価値にもプラスの効果が期待できます。
省エネ性能の高い住宅は、近年ますます評価される傾向にあり、こうした特徴が将来的な資産価値にも良い影響を与えると考えられます。
導入前に知っておきたい屋根一体型太陽光パネルの注意点(デメリット)

魅力がたくさんある屋根一体型の太陽光パネルですが、導入前に知っておきたいポイントもいくつかあります。
あとから「こんなはずじゃなかった」とならないために、ちょっとだけ慎重な目線で見てみましょう。
初期費用は高め?屋根置き型との違い
屋根一体型は、同じ発電容量でも、一般的に屋根置き型より初期費用が高くなる傾向があります。
たとえば5kWのシステムなら、屋根置き型が130万円〜180万円ほどに対し、屋根一体型は180万円〜230万円が目安とされることが多く、数十万円の差が出る場合があります。
これは、
屋根材としての役割も果たす高機能な建材であることや、施工に専門技術が必要になることが理由とされています。
ただし、新築の場合は少し事情が変わります。屋根一体型を選ぶことで、通常の屋根材の費用が不要になるため、屋根材+屋根置き型の合計費用と比べて、それほど大きな差にならないこともあります。
特に、もともと高価な屋根材を考えていた場合は、コスト差が小さくなる可能性もあります。導入の際は、全体の費用での比較が大切です。
発電効率は大丈夫?夏場の熱の影響
太陽光パネルは、高温になると発電効率が少し下がる性質があります。屋根置き型はパネルと屋根に隙間があり、風通しが良いため、熱がこもりにくい設計です。
一方で、屋根一体型は
屋根と一体になっている分、通気性が確保しにくく、特に夏場はパネルが熱くなりやすいとされています。このため、発電効率がやや下がるケースもあると言われています。
ただ、製品によっては通気層を確保するなどの工夫がされているものもありますし、パネル自体に断熱・遮熱の機能を持たせているものもあります。
発電効率とあわせて、建物全体の省エネ性能までトータルで見ることが大切です。
製品を選ぶ際は、販売店やハウスメーカー、工務店などにも相談して、高温時の性能や設計面の工夫について確認しておくと安心です。
メンテナンスや修理はどうする?
万が一パネルにトラブルが起きた場合、修理や交換が屋根置き型よりも少し大変になることがあります。
屋根そのものを兼ねているため、1枚だけ交換したい場合でも、周辺のパネルも外す必要が出てくることがあります。防水の処理など、手間のかかる工事になることもあるでしょう。
また、屋根一体型はまだ新しい分野なので、対応できる業者が限られている場合もあります。
ハウスメーカーや工務店に相談する際には、過去の施工実績や、メンテナンスの対応体制などを事前に確認しておくと安心です。
さらに、屋根材としてのパネルの寿命が、従来の瓦などより短い可能性があるとも言われています
将来的に建物の寿命よりも先にパネルの交換時期が来る可能性もあるため、そのときの費用や工事の手間も考えておくと安心です。
日常的な屋根の塗装などのメンテナンスは少なくて済むかもしれませんが、パネル固有のケアや交換はしっかり検討しておく必要があります。
固定資産税が増える?
屋根一体型の太陽光パネルは建物と一体の設備とみなされるため、家屋の固定資産税の評価額が上がる可能性があります。
一方、屋根置き型は、家屋とは別の償却資産として扱われるケースが多く、家そのものの固定資産税には影響しないことがほとんどです。
つまり、屋根一体型を選ぶことで、
初期費用だけでなく、毎年の税金が少し増える可能性があるということです。導入後のランニングコストまで含めて、トータルで考えることが大切です。
屋根一体型太陽光パネルの気になる費用と補助金制度

太陽光発電を自宅に設置したいけれど、費用が気になる…特に屋根と一体化したデザイン性の高いパネルは、一般的な屋根置き型よりも初期費用が高くなる傾向があります。
ただし、住宅全体の省エネ性能を高めることを目的とした補助制度をうまく活用すれば、こうした設備の導入負担を軽くできる場合があります。
太陽光発電は、これらの補助を受けるための「要件のひとつ」として位置づけられているケースが多くあります。
ここでは、2025年時点で利用可能な補助制度について、わかりやすくご紹介します。
国や自治体の補助金制度(2025年度情報)
2025年現在、太陽光発電そのものに対する国の補助金はありませんが、省エネ住宅の普及を目的とした制度の中で、太陽光発電が要件となるケースがあります。
たとえば、
子育てグリーン住宅支援事業(国土交通省・環境省)
子育てグリーン住宅支援事業では、国土交通省と連携して、ZEH基準の水準を大きく上回る省エネ性能を有する脱炭素志向型住宅(GX志向型住宅)の新築を支援する新たな補助制度です。
エネルギー効率を最大限に高め、環境負荷を軽減することを目的とした住宅に、最大160万円の補助が交付されることがあり、その要件の一つとして太陽光発電の導入が含まれます。
▶︎住宅省エネ2025キャンペーン公式:子育てグリーン住宅支援事業
また、蓄電池への補助が設けられていることも多く、太陽光と組み合わせた導入の後押しになります。
東京都およびその他自治体の補助金制度
注目すべきは、東京都の補助金制度です。2025年4月から、一定規模(延床面積2,000㎡未満)の新築建物に対して、太陽光発電設備の設置が原則として義務付けられます。
これに合わせて、東京都は独自の補助金を拡充。
新築住宅に太陽光発電を設置する場合、1kWあたり10万円~12万円(上限あり)の補助金が提供されます。
さらに、
既存住宅への設置に対しては、1kWあたり15万円(上限あり)と、より手厚い補助金が用意されています。
また、デザイン性や軽量性などに優れた
「機能性PV」(屋根一体型パネルも含む)を設置する場合には、最大で1kWあたり8万円の上乗せ補助が適用されることがあります。
この機能性PVは、クール・ネット東京が認定したものが対象となります。
東京都以外でも、多くの市区町村が独自の補助金制度を用意しています。
お住まいの地域によっては、さらに費用を抑えられる可能性があるので、最新情報をチェックしてみましょう。
▶︎合わせて読みたい:【令和7年度】東京都が行う蓄電池・太陽光発電の補助金概要
▶︎クールネット東京:家庭における太陽光発電導入促進事業災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業
補助金利用の注意点と申請プロセス
補助金を利用する際は、予算の上限や申請期間をしっかり確認しましょう。多くの補助金は先着順で受付が終了することもあるため、早めの情報収集と申請準備を行うことが大切です。
また、補助金には詳細な要件があるため、自分が条件を満たしているか事前に確認しておきましょう。
特に重要なのが、ほとんどの補助金で工事着工前に申請を行い、承認を得る必要があるという点です。
事前申請を怠ると、補助金を受け取ることができなくなるため、注意が必要です。申請は、
住宅の建築や設備設置を依頼する業者を通じて行うことが一般的です。
ZEH関連の補助金など、特定の制度ではZEHビルダー/プランナーといった登録された事業者を利用することが要件となる場合があります。
信頼できる業者を選び、しっかりとサポートしてもらうことがスムーズな申請のポイントです。
最新の情報は、経済産業省や各自治体の公式ウェブサイトで確認できますが、補助金の情報集めや申請は少しややこしいこともあります。
迷ったときは、ぜひ電池バンクまでお気軽にご相談くださいね!
屋根一体型太陽光パネル新築住宅への導入プロセスと検討ポイント

新築住宅で屋根一体型太陽光パネルを導入する最大のメリットは、設計の初期段階から計画に組み込めることです。
建物と太陽光パネルを一体で考えられるため、見た目も美しく、性能面でもバランスの取れた仕上がりになります。
ここでは、導入までの流れと、製品選びの際に押さえておきたいポイントをご紹介します。
ハウスメーカー・工務店との連携がカギ
新築住宅で屋根一体型パネルを取り入れるなら、早い段階でハウスメーカーや工務店と相談を始めることが大切です。
多くの場合、
住宅会社が提携しているパネルメーカーや、独自の工法に合う製品を案内してくれます。
設計初期から太陽光の計画を共有しておくことで、屋根の形状や配線のルート、パネルの配置などを建物と一体で検討することができます。
そのため、発電効率だけでなく、デザイン性や施工のしやすさといった面でも、よりバランスの取れたシステムを実現しやすくなります。これは、後から太陽光を載せる既存住宅とは大きく違うポイントです。
既存住宅では、まず屋根の構造が対応できるかどうかを確認し、必要に応じて補強工事を行う必要があります。施工も別途手配することになるため、どうしても手間が増えてしまいます。
製品選びで気をつけたいポイント
屋根一体型の太陽光パネルは、発電設備であると同時に屋根材としての役割も果たします。
長い年月、風雨にさらされる場所に取り付けるものですから、選ぶときは慎重に検討したいところです。
まず大切なのは、メーカーの信頼性。BIPV(建材一体型太陽光)の実績があるかどうか、長くサポートが受けられる体制が整っているかをチェックしましょう。
次に、製品の仕様も確認が必要です。発電性能はもちろんですが、屋根材としての耐久性(風や重みに耐えられるか、紫外線や雨に強いか)、温度上昇に配慮した構造かどうかなど、幅広い視点で選ぶことが大切です。
さらに、保証内容にも注目です。
- 出力保証:一定以上の発電が長期間続くことを保証するもので、25年程度のものが一般的です。
- 製品保証:パネルそのものの不具合に対する保証で、10年~15年ほどの期間が目安です。
- 防水保証:屋根としての機能を保証するもので、メーカーや施工業者によって内容が異なります。中には最長60年という保証を提供するケースもあります。
そしてもうひとつ重要なのが、施工の品質です。屋根一体型パネルは専門技術が必要なので、新築ではハウスメーカーに相談し、
実績ある業者による施工と保証を確認しましょう。
既存住宅に後から取り付ける場合は?
既存住宅でも、屋根一体型パネルを後付けすることは可能です。ただし、新築と比べて工程が複雑になりやすく、費用も高くなる傾向があります。
というのも、屋根一体型パネルは屋根材そのものとして機能するため、既存の屋根を撤去して、下地から作り直す必要が出てくるのです。
屋根の構造計算や強度の確認も必要になり、場合によっては補強工事が求められることもあります。
また、屋根材メーカーによっては、太陽光パネルを後から設置した場合に、もともとの屋根材の保証が無効になるケースもあるとされています。
こうした背景から、大がかりな屋根のリフォームを予定している場合を除けば、既存住宅では屋根一体型よりも、屋根の上に載せる屋根置き型のパネルの方が、費用や工事の手間、今後のメンテナンス面でも現実的な選択になることが多いでしょう。
太陽光パネルの未来と屋根一体型の可能性

日本における太陽光発電の導入は着実に進んでおり、特に屋根一体型の太陽光パネル(BIPV)が注目されています。
今後、BIPVがどのように役立つのか、その可能性について見ていきましょう。
日本の太陽光発電導入状況と今後の目標
日本では、2023年度末の時点で太陽光発電の累積導入量が6,822万kWに達し、発電量の約9%を占めています。
この成長には、固定価格買取制度(FIT)が大きく貢献してきました。しかし、世界の導入量に比べると新規導入量はやや伸び悩んでおり、今後はより積極的な導入促進策が求められています。
政府は、2030年までに太陽光発電の導入量を約2倍にする目標を掲げています。また、2050年にはカーボンニュートラルを達成するため、導入量を現状の約6倍に増やす必要があるとされています。
屋根一体型パネルの重要性
日本では土地が限られているため、新たに大規模な太陽光発電所を建設するのが難しくなっています。
そこで注目されるのが屋根一体型パネル(BIPV)です。この技術は、屋根だけでなく壁面や窓などの未利用スペースを活用できるため、土地を使わずに発電量を増やすことができます。
また、BIPVはZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)やZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の実現にも貢献し、都市型発電としてスマートシティとも親和性があります。
BIPVの技術革新と今後の展望
現在、BIPV技術は発展を続けており、発電効率やデザイン、耐久性の向上が進んでいます。
特に、軽量で柔軟性のあるペロブスカイト太陽電池などの次世代技術がBIPVへの応用に期待されています。
さらに、太陽光発電システム全体のコストが下がってきたことで、屋根一体型パネルもより身近な選択肢となりつつあります。これからの技術革新が、BIPVの普及をさらに加速させるでしょう。
長期的な視野で選ぶ!新築住宅に最適な屋根一体型太陽光パネル

新築住宅に屋根一体型の太陽光パネルを導入する際は、家のデザインとの調和を考慮したうえで、エネルギー効率を最大化することが重要です。
屋根一体型の太陽光パネルは、見た目がスッキリとして美しく、従来のパネルに比べて屋根の形にぴったりと馴染むため、全体のデザイン性を損なうことなく設置できます。
ハウスメーカーや工務店と連携し、設置場所や設置方法について最適なプランを選ぶことが大切です。
長期的なコストパフォーマンスを考えたうえで、屋根一体型パネルの選択がどれだけ効果的かを見極め、納得のいく決定をしましょう。
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記事監修:電池バンク編集部
過去7千件を超える施工実績を有し、
その経験と知識を元に、
太陽光・蓄電池・V2H等のお役立ち情報を発信しています。
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