DRの素朴な疑問。メリット・デメリットは？

「太陽光発電や蓄電池の導入を検討しているけど、疑問や不安がたくさんあって、なかなか一歩を踏み出せない…」。そんなお声をよく耳にします。実際に当社にお問い合わせいただいたお客様からも、導入前にさまざまなご質問をいただいています。今回は、東京都にお住まいのお客様からのご質問で、DR補助金とDR事業のメリット・デメリットについてご紹介します。

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Q1. DR補助金の対応業者は限られていると聞きましたが、認定制なのでしょうか？御社は対応可能ですか？
A1. はい、ご認識の通り、DR（デマンドレスポンス）補助金の申請ができる販売店や施工店は、国が登録を認めた事業者のみとなっています。電池バンクを運営するエネルギーバンクも、もちろんこの登録事業者ですので、ご安心ください。補助金を活用した賢い導入をしっかりサポートさせていただきます。

Q2. DRのメリット、デメリットを改めて教えていただけますか？
A2. DR事業のメリット・デメリットは以下の通りです。

＜DR事業のメリット・デメリット＞
メリット： 国と東京都の補助金を組み合わせることで、太陽光発電と蓄電池の設置費用におけるお客様の実質的なご負担額が、ほぼ消費税分ほどに抑えられます。これは、初期費用を大幅に軽減できる非常に魅力的な仕組みです。
デメリット： この実証事業に2年間ご参加いただく必要があります。

＜DR参加方法と特徴＞
DRへの参加方法には主に2つのタイプがあります。

① アグリ型

実証事業に参加するためには、別途HEMS機器（約20万円）の購入が必要です。
電力需給が逼迫した際には、HEMSを介して自家消費を促す遠隔操作が行われることがあります。
ただし、蓄電池のモードを「グリーンモード（自家消費優先モード）」に設定していれば、遠隔操作の対象外となります。

② 小売型

実証事業参加のために指定の電力会社のプランで契約することでDRに参加できます。
HEMS機器の購入が不要なため、初期費用を抑えられるのが大きな特徴です。

（参考：小売電気事業者一覧 　2025年5月12日時点）

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いかがでしたでしょうか？DR補助金を活用することで、太陽光発電や蓄電池の導入費用を大きく抑えることが可能です。

太陽光発電や蓄電池の導入にご興味をお持ちでしたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。専門のアドバイザーが、お客様の疑問を解決し、最適なソリューションをご提案いたします。

▶︎DR補助金についてもっと詳しく：蓄電池のDR補助金の概要・申し込みについて！

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