V2Hで電気代はどれだけ安くなる？2026年の料金で見る節約効果と仕組みを徹底解説

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V2Hで電気代が安くなる3つの仕組み

V2Hが電気代の節約につながるのは、EVの大容量バッテリーを「家庭用の蓄電池」として使えるからです。仕組みは大きく次の3つに分けられます。

• 料金の安い夜間に充電し、高い昼間に使う：単価の安い深夜電力でEVに充電し、その電気を割高な昼間に家庭へ給電することで差額分を節約できます。
• 太陽光発電の余剰電力をEVに貯める：昼間に発電して余った電気を売電せずEVに貯め、夜間に使うことで、電気を買う量そのものを減らせます。
• ピーク時間帯の買電を減らす：電気料金が高くなる時間帯に家庭の消費をEVからの電気でまかない、電力会社から買う電気を最小限に抑えます。

2026年は「電気代が上がる年」だからこそ効果が大きい

V2Hの節約効果は、電気料金が高いほど大きくなります。2026年は、その電気料金が上がる要因が重なる年です。国の「電気・ガス料金支援」の補助は2026年4月使用分で適用されなくなり、本来の価格水準に戻ります。エネチェンジの試算では、3〜5人程度のファミリー世帯（月450kWh使用想定）で1か月あたり約788円の値上がりが見込まれています。さらに、2026年度の再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）の単価は4.18円/kWhに引き上げられました。

その結果、家庭向けの電気料金は地域やプランによっておおむね30〜40円/kWhの水準に達しています。電気を買う単価が高くなるほど、夜間電力や太陽光の電気を活用して買電を減らすV2Hのメリットは大きくなります。

ここがポイント

2026年度のFIT（固定価格買取制度）では、制度の最後の期間の住宅用売電単価が8.3円/kWh程度まで下がる見通しです。30〜40円/kWhで電気を買う時代には、「余った電気を売る」よりも「EVに貯めて自分で使う（自家消費）」ほうが、はるかにお得になります。V2Hはまさにこの自家消費を後押しする機器です。

【試算】V2Hで年間どれくらい電気代を節約できる？

ここでは、わかりやすい前提を置いて節約効果の目安を試算します。実際の効果は契約プラン・走行距離・太陽光の有無・生活リズムによって変わるため、あくまで考え方の目安として参考にしてください。

夜間電力の活用による節約

EV向けの標準的な電気料金は約31円/kWhですが、夜間が安いプランに切り替えると、夜間単価は中部・関西・九州エリアなどで14〜16円台/kWhまで下がります（例：関西電力「はぴeタイムR」の夜間料金は15.37円/kWh）。昼夜の単価差は2倍以上になるケースも珍しくありません。
仮に年間1万kmを電費7km/kWhで走る場合、充電に必要な電気は約1,430kWh。これを昼間（約31円）ではなく夜間（約15円）でまかなえば、差額16円/kWh×1,430kWh＝年間およそ2.3万円のコスト差が生まれます。V2Hを使えば、夜間に多めに充電した電気を昼間の家庭利用にも回せるため、さらに割安な夜間単価を活かせます。

太陽光発電との連携による節約

太陽光発電がある家庭では効果がさらに高まります。昼間に発電して余った電気を8.3円前後で売電する代わりに、V2HでEVに貯めて夜間に使えば、本来30〜40円で買うはずだった電気を買わずに済みます。その差は1kWhあたり20円以上。EVと太陽光を組み合わせた家庭では、走行距離8,000km/年程度でも充電コストだけで年1.6万円前後、走行距離が多い家庭ではさらに大きな差が出るとされています。
卒FIT（FIT期間の終了）を迎えた家庭にとっても、安くなった売電に頼らず自家消費を増やせるV2Hは有力な選択肢です。

試算の前提に注意

上記はモデルケースでの概算です。夜間プランは昼間単価が割高になることもあり、日中に在宅して電気を多く使う家庭では必ずしも有利になりません。導入前に、ご家庭の電気の使い方と契約プランに合わせて試算することが大切です。

節約効果を最大化する3つのポイント

• 時間帯別の料金プランを選ぶ：夜間が安いプランやEV向けプランに切り替え、昼夜の単価差を最大限に活かします。
• 太陽光発電と組み合わせる：余剰電力をEVに貯めて夜に使うことで、売電よりも大きな節約効果が得られます。
• EVの充電・給電を生活リズムに合わせる：夜間・晴天時に充電し、電気代の高い時間帯に家庭で使うサイクルを習慣化します。

V2Hの電気代節約で知っておきたい注意点

V2Hは節約効果が期待できる一方で、機器本体と工事に初期費用がかかります。回収期間は電気の使い方やプラン次第で変わるため、補助金を賢く活用することがコストを抑える鍵となります。

国の令和7年度補正予算によるV2H導入補助金は、すでに詳細な応募要領が発表されています。個人宅への設置の場合、補助上限額は機器75万円・工事55万円（補助率：機器1/2、工事1/1）です。現時点の想定スケジュールでは令和8年7月〜9月頃の受付期間とされていますが、申請日順の審査で予算（55億円）に達し次第終了となるため、一般社団法人次世代自動車振興センターの規定に沿って、今すぐ機種選定や必要な申請書類の準備を進めておく必要があります。自治体独自の補助と併用できる場合も多いため、お住まいの地域の最新情報もあわせてチェックしておきましょう。

また、EVをこまめに充放電することによるバッテリー劣化を心配する声もありますが、一般的な使い方の範囲では影響は限定的とされています。導入の際は、ご家庭の走行距離・太陽光の有無・在宅時間をふまえて、専門業者に試算してもらうのが失敗しないコツです。